2017 Fiscal Year Research-status Report
里山環境の人為的遷移の歴史分析ならびに野外実験にもとづく新里山創成
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17K00696
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| Research Institution | Kochi University of Technology |
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Principal Investigator |
渡辺 菊眞 高知工科大学, システム工学群, 准教授 (40554697)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
楠瀬 慶太 高知工科大学, 地域連携機構, 客員研究員 (40791786)
高木 方隆 高知工科大学, システム工学群, 教授 (50251468)
古沢 浩 高知工科大学, 環境理工学群, 教授 (20282684)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 農村計画 / 空間構成 / 空間変遷 / 日本史学 / 民俗誌 / 環境測定 / ボクセルモデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1.里山と有機的関係と保っていた集落の生活様態が急激に変化し衰退した、戦後からの里山の空間変遷と、空間現況を、実証フィールド近辺の集落（高知県土佐山田町佐岡地区。以下「佐岡」）を対象に現地調査と、地図調査（国土地理院発行の航空写真＋地理院地図）を行い記録した。記録内容は、集落スケールにおいては地形、河川と水路、土地利用、居住域、聖地・葬地の５項目の構成と変遷を、個別建築のスケールでは第二次世界大戦以前に建設された古民家の空間類型、特に屋敷構えを持つ農家に焦点をあてて、その類型と分布の考察をおこなった。
2.「佐岡」を対象に歴史文献を収集し、日本史学的調査（文献調査）と民俗学的調査（古老への聞き取り調査）から、中世～近世の地名の現地比定、大正・昭和期の里山の土地利用や屋敷地での生業の在り方などを明らかにし、記録した。屋敷地の歴史的変遷については、１の現況調査でみられた空間類型との、影響についても考察し、現在みる民家の空間が中世や江戸時代の歴史に関わりを持つことを示すことができた。
3.高知県四万十町の武内文治氏（高知歴史環境ＧＩＳ研究会メンバー）と連携・協力しながら、地名民俗調査のデータベース化、ＧＩＳ利用による地図作成方法などを、四万十町をモデルケースに調査研究した。
4.「佐岡」の実証フィールドの里山を対象に、ボクセルモデルを用いた林床でのPAR推定手法を提示した。
5.「佐岡」の実証フィールドの休耕地（元棚田）を対象に微気候計測のための屋根付き気候測定装置（屋根角度、床高さが可変）を建設、設置した。この気候測定装置は、気候分析後、可能な限り、良好な温熱環境を満たす、東屋として再編する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
Ⅰ里山の人為的遷移過程の環境歴史学的分析記述
里山との有機的な連関が急速に衰退した時代（戦後の高度経済成長期）から現在までの里山空間の変遷、現況については実証フィールド近辺を対象に記録することができた。同時に歴史・民俗学的手法による里山の人為的遷移過程については文献収集が完了し、里山が豊かかりし頃（大正・昭和期）の生業や土地利用の状況などを聞き取ることができた。GIS上でのデータ整理が今後の課題である。
Ⅱ実証フィールドでの介入実験
森林でのボクセルモデルを用いた環境計測手法のひとつを提示できたが、介入実験の進捗は遅れている。地権者への土地利用の許可を得ること、介入実験前の微気候計測などが未完であり、今年度の課題となっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
Ⅰ里山の人為的遷移過程の環境歴史学的分析、記述
現在、「佐岡」における３集落（11の小集落を含む）の歴史環境の記録を終えている。今年度は「佐岡」で２集落で記録し、さらに「佐岡」と同じ物部川流域圏にある10程度の集落で歴史環境の人為的遷移過程について記録、分析し、GIS上に記録する。
Ⅱ実証フィールドでの介入実験
地権者への土地利用の許可が今年度はおりる予定である。熱中症などの問題が生じる夏期における里山内（元棚田の人工林）の温熱環境測定と植生の把握を行い、その後（秋季）に人工林を一部伐採する。人工林の伐採前後の温熱環境比較（来年度夏期に実施）、植生変化について記録する。
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| Causes of Carryover |
今年度使用額として大きく予算をとっていたのは、実証フィールドでの介入実験（人工林の伐採）であった。しかしながら、地権者への交渉、ならびに人工林内での微気候測定が本年度実施できなかったゆえに、次年度使用額が生じた。本年度、これら未実施な項目を確実に遂行する予定である。
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