2017 Fiscal Year Research-status Report
映像デザイン学の構築に向けたプロジェクションマッピングの事例調査と統計解析
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17K00738
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| Research Institution | Aichi University of Technology |
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Principal Investigator |
杉森 順子 愛知工科大学, 工学部, 准教授(移行) (00559891)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒川 俊也 愛知工科大学, 工学部, 教授(移行) (50631248)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | プロジェクションマッピング / 映像デザイン / メディアデザイン / 統計解析 / コンテンツ / 映像上映イベント / プロジェクション / 事例調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
プロジェクションマッピングとは、建物や立体物をスクリーンとしてその凹凸形状に合わせて映像を変形し、プロジェクタで投影する技法である。本研究では、これまでに十分な学術研究が行われていないプロジェクションマッピングの詳細な事例調査を行い、情報を収集して作品のデータベースを作成する。そのデータをもとに項目の統計的解析を行い、関連性を定量的に評価する分析手法を構築する。また、制作者インタビューによる調査を行い、統計的解析と記録映像との融合による新たな映像研究手法を構築して、プロジェクションマッピングをデザインの視点から映像分野のなかに位置づけることで、新たな映像研究領域として「映像デザイン学」の提案を目指している。
研究初年度は、プロジェクタを活用した映像コンテンツの動向や関連技術、実施状況の調査を行った。また、現状分析を踏まえながらプロジェクションマッピングの制作において実績のある企業や団体13社の作品事例から、データベースの作成を重点的に行った。調査対象期間は、プロジェクションマッピングの黎明期と考える2011年からの６年間を対象とし、書籍やプレスリリースなどの文献資料やウェブサイト、映像制作会社の作品実績等から、国内で制作された事例内容についてデータの収集を行った。
これまでの研究から、プロジェクションマッピングは限られた場所や期間しか実施されない上映イベント型が多く、書籍や論文などの文字によって記録された情報が極めて少なく、制作者や発注者名、手法などを明記した事例は限られているコンテンツであることが明らかになっている。そのため不足している情報については、研究代表者らが直接制作会社へと協力を依頼して聞き取り等を行ない、データを集めた。現状で収集可能な実施日や制作者名、制作目的などの調査を進め、国内におけるプロジェクションマッピング制作事例のデータベースの作成を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画に沿って、おおむね順調に進んでいる。平成29年度はまず、プロジェクションマッピングの制作会社の動向や現状分析を文献やホームページなどの資料をもとに、作品制作事例を1件ごとに実施年月日、場所、内容などの詳細な調査を行った。当初の計画では、2011年から5年間を調査対象としていたがさらに調査を進め、2016年までの6年間を調査対象とし、時系列に並べた一覧表を作成した。調査期間を広げたことによって、データベースとしての作品事例件数を増やしたうえ、制作件数の推移や実施の動向を視覚化して示した。この調査から、国内でプロジェクションマッピングの制作事例数は、2012年から2013年に掛けて急速に増加していることが明らになった。6年間の制作件数の推移から、2013年がプロジェクションマッピングのブームのピークであると推定する。次年度以降さらに情報の精度を高め、検証を重ねていく予定である。
また、新たに事例ごとに実施した環境が屋内と屋外に分類し、その比率を調べた。年度ごとに比較を行った結果、ピークの2013年は屋外での実施事例の割合が多い傾向が見られるが、2016年では屋内型の作品事例の割合が増えていることが明らかになった。
これらの研究調査の中間結果をまとめて、日本バーチャルリアリティ学会で学会発表を行った。またプロジェクションマッピングの動向について一般向けに講演や高大連携講座などを行い、研究内容を広く社会に示した。
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| Strategy for Future Research Activity |
初年度の研究では、調査対象の制作会社や団体の作品制作事例を独自に調べたうえで、各社に連絡を取り、本研究への趣旨説明を行ったうえで調査への協力を依頼した。しかし、クライアントワークである映像業界と学術にはアーカイブに対する意識のかい離があり、情報の提供がビジネスに直接関わる面もあることからデータ収集は困難を極めた。これまで本研究のように新しい映像分野やコンテンツの事例調査が十分に行われず、論文やデータベース等の作成が行われて来なかった理由のひとつとして、こうした問題が考えられる。調査対象者に記録する意義や研究に対する理解をどのように浸透させていくかが、今後の課題である。
次年度は、プロジェクタを活用した映像コンテンツや技術の動向を見ながら、初年度に行った書籍など文献資料の収集とウェブサイト検索でのプロジェクションマッピングの事例調査、映像制作者への聴き取りから得た調査データをもとに、統計的手法を用いた解析を行う。定量的なデータに対して、主成分分析や重回帰分析、クラスター分析などの統計的手法を施すことで、プロジェクションマッピングの特徴や傾向を明らかにする。また統計分析と共に、映像制作者に映像作品研究の必要性を説明し理解を得ることを継続して進め、制作目的や作品内容について聞き取り調査を行い、さらに情報の精度を高めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
研究全体の内容に変更点はないが、平成29年度はプロジェクションマッピングの制作会社の事例調査を行い、データベース作成のための情報を集めることに重点を置き研究を行った。調査研究の過程で、想定以上に対象となる制作会社に情報を収集や公開することに対する抵抗感があることがわかり、初年度は時間を掛けて説明を行いながら理解を得ることに注力し、本研究についての協力体制をつくることに努めた。そのため、当初計画した機器の購入時期を変更し経費に差異が生じている。
差額については、平成30年度分と合わせて使用する計画である。
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