2019 Fiscal Year Research-status Report
映像デザイン学の構築に向けたプロジェクションマッピングの事例調査と統計解析
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17K00738
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
杉森 順子 桜美林大学, 芸術文化学群, 教授 (00559891)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒川 俊也 愛知工科大学, 工学部, 教授(移行) (50631248)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | プロジェクションマッピング / 映像デザイン / メディアデザイン / 統計解析 / コンテンツ / 映像イベント / プロジェクション / 事例調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「プロジェクションマッピング」とは、建物や立体物の形状に合わせて映像を変形し、プロジェクタで投影する技法である。本研究は、これまで学術的な調査研究が十分に行われていないプロジェクションマッピングの事例調査を行い、情報を収集して作品のデータベースを作成する。そのデータをもとに項目の統計的解析を行い、関連性を定量的に評価する分析手法の構築を目的とする。
事例の統計解析に加え、記録や映像などの定性評価を融合させることで新たな映像研究手法を提案し、映像をデザインという視点から捉えて考察する、「映像デザイン学」の提言を目指している。
研究では、プロジェクションマッピングで実績のある企業、団体13社の6年間の作品事例を、書籍やプレスリリース等の文献資料、ウェブサイト、映像制作会社の実績などから調査を行った。しかし、これらの情報は各団体の独自様式で記録されており、形態や記述内容も様々で、共通のルールもないことから不明確な点が多かった。また、時流の変化が著しい映像業界では業務内容の変化や制作者の移動が頻繁であるため、消失や記載されていない情報が多くみられた。そのため研究代表者らは、直接制作会社に協力を仰ぎながら、聞き取りや調査を行ない現状で収集可能な限りの実施日や制作者名、制作目的などの調べを進め、国内における制作事例データベースの作成を行った。
同時にプロジェクションマッピングは、制作から上映まで、映像機器やコンピュータ、ソフトウェアが欠かすことができない映像コンテンツである。その機器や技術も変化が著しいため、並行してプロジェクタを活用したコンテンツ動向や関連技術の調査も行った。これらの調査内容は、招待講演や学会、研究会等で積極的に公開を行うと共に、研究の一部を活かして実践も行い、多様な形で研究成果を広く社会に示した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者の異動により業務が大幅に増えたことに加え、2020年度に所属機関の校舎移転が予定され、付随した新たな業務や新カリキュラムの移行準備、設備や機材の手配など関連業務が大幅に増え、当初の研究計画に齟齬が生じている。研究環境もいまだ十分に整わないため、その影響により研究に支障が出ており、やや研究の進捗が遅れている。現状では研究時間の捻出は困難を極めるが、今後移転による多忙は、徐々に改善するものと考えられるため、研究期間を延長することとした。
これまでの研究成果やその一部は、積極的に学会や招待講演、研究会での展示等でも公開を行ってきたが、現在海外などでの論文投稿を進めている状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画では、調査研究のひとつとして、現地に赴きプロジェクションマッピングの実施状況の取材も行う予定で進めていたが、COVID-19の影響により取材対象であるプロジェクションマッピングのイベント自体の中止が相次いでいる。また、対面での取材も容易ではない状況となっているため、一部調査の方法を変更、追加することした。
これまでの研究では、制作会社の制作実績を中心として事例調査の研究を行ってきたが、そのデータに加え、今年度は新たに新聞等のマスメディアやインターネットなどによるプロジェクションマッピングの関心度がどのように変化してきたのかを、追加で調査を行い、これまでの調査内容に重層化を行う。これにより、プロジェクションマッピングが、いつごろ社会で認知されブームとなり、その後どのように変化し、定着していったのかなどの動向がより明確になるものと考えられる。今後はさらに実社会の状況を注意深く見守りながら、状況に応じて柔軟に実施動向の調査研究を進めることとする。
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| Causes of Carryover |
研究代表者の所属先の異動により、新たな業務が大幅に増え当初の研究計画に齟齬が生じた。新分野のため研究や教育体制が整っておらず、環境整備に時間が掛かっている。また2020年度に所属学群の新校舎への移転を控えており、設備や機材の手配など関連する業務が増えた。さらに、新カリキュラムの移行による準備も重なり、研究時間の捻出は困難を極めているが、今後移転による多忙は徐々に改善するものと考えられる。そのため、期間の延長を行った。
また現在これまでの研究成果をまとめ、海外での論文投稿を進めている状況である。
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