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2018 Fiscal Year Research-status Report

特別な配慮を要する子どもに対する社会の情報化に対応した消費者教育教材の開発と検証

Research Project

Project/Area Number 17K00779
Research InstitutionNational Institute of Special Needs Education

Principal Investigator

新谷 洋介  独立行政法人国立特別支援教育総合研究所, 情報・支援部, 主任研究員 (70733450)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 長谷川 元洋  金城学院大学, 国際情報学部, 教授 (80350958)
上野 顕子  金城学院大学, 生活環境学部, 教授 (20350952)
Project Period (FY) 2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords特別支援教育 / 消費者教育教材 / ガチャ
Outline of Annual Research Achievements

平成30年度は、消費者教育教材の開発と、韓国の特別支援教育における消費者教育の実地調査を行った。
消費者教育教材の開発において、昨年度に実施した全国調査の結果をもとに、支援機能の視点を考慮するとともに、特別支援学校(知的障害)高等部家庭科教員をメンバーとした研究協議会を開催した。研究協議会では、特別支援学校(知的障害)における消費者教育の実施状況を得るとともに、消費者教育教材に必要な要素等の情報交換ができた。これらの情報をもとに、スマートフォン向けのガチャ疑似体験ゲームを開発した。ガチャ疑似体験ゲームの特徴は、特定商取引法や資金決済法などの表示をしたこと、これらの表記の簡易版を準備したこと、紙媒体のコイン購入方式を採用したことなどである。なお、開発したガチャ疑似体験ゲームは、特別支援学校(知的障害)高等部の家庭科の授業において活用していただいた。今後は、得られた情報をもとにブラッシュアップする予定である。
韓国の特別支援教育における消費者教育の実地調査では、キャッシュレス決済比率が高い韓国において消費者教育の状況を得るために、特別支援学校(高等部)2校、高等学校(特別支援学級)2校で実地調査を行った。結果を次年度まとめる予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

計画通りに、研究協議会による情報交換、ガチャ疑似体験ゲームの開発、特別支援学校(知的障害)高等部家庭科による活用、また、韓国の特別支援教育における消費者教育の実地調査を実施できたため。

Strategy for Future Research Activity

今後は、ガチャ疑似体験ゲームをブラッシュアップするとともに、指導展開例を増やすこと、これらの教材をパッケージ化し、学校において活用しやすいように展開していく。

Causes of Carryover

消費者教育教材の開発を次年度に修正を加えながら2段階に分けて開発することにした結果、今年度の開発費が少なくなった。
次年度は、消費者教育教材をブラッシュアップする開発費用に充てること。また、開発した疑似体験教材を活用するために必要な環境整備等に使用する。

  • Research Products

    (2 results)

All 2018

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results) Presentation (1 results)

  • [Journal Article] 協働的な学習の場面を設定したネットショッピングの授業における学びの違いー話し合いの仕方の違いに着目してー2018

    • Author(s)
      上野顕子,清水克博,長谷川元洋,新谷洋介
    • Journal Title

      消費者教育

      Volume: 28 Pages: 155-166

    • Peer Reviewed
  • [Presentation] 特別支援学校高等部家庭科における消費者教育の実施状況ーネットショッピングに関する消費者教育教材に重要と考える要素についてー2018

    • Author(s)
      新谷洋介,長谷川元洋,上野顕子
    • Organizer
      日本消費者教育学会

URL: 

Published: 2019-12-27  

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