2018 Fiscal Year Research-status Report
テストの品質管理に資するテスト問題作成支援システムの開発
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17K01078
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Research Institution | Nagoya University |
Principal Investigator |
石井 秀宗 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (30342934)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 項目作成ガイドライン / 項目分析 / テスト理論 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,「1.問題修正の効果を検証したアイテムバンクの構築」「2.問題作成ガイドラインの普及・浸透」「3.テストの品質管理に資するテスト問題作成支援システムの開発」の3点である。 研究2年目の2018年度は,2番目の目的である「2.問題作成ガイドラインの普及・浸透」を中心に研究を進めた。問題作成ガイドラインで挙げられている注意点は,汎用性を高めるため,一般的な表現となっている。それゆえ,実際にどのように問題を作成するのが良いかが作題者に伝わりにくい場合がある。そこで,前年度に整備したデータベースに収蔵されている項目等を利用して,各注意点に対応する項目修正の具体例を作成し,修正のポイントを説明するコメントも添えて公開した。その際,より多くのテスト作成者に理解しやすいものとなるように,多様な教科科目の問題例を提示するようにした。また,実際に大規模テストで出題された問題について,問題作成ガイドラインに沿った修正の例も提示した。 今年度はまた,教員研修の講師として,学校における評価について解説と演習を行う場を与えて頂いたことにより,実際にテストを作成し評価を行う教員の方々に,テストの目的・種類・方法,テスト文化,問題作成ガイドライン,テスト仕様等について説明することも行った。 本年度までに作成した項目データベース及び修正例には,その修正の効果を示すデータまでは載せることができていない。そこで,本年度後半には,問題修正の効果を検証するための調査を計画し,問題の作成,問題冊子の編集作業を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
「1.問題修正の効果を検証したアイテムバンクの構築」について,項目の修正例を多数作成し公開することはできたものの,効果検証のためのデータ収集作業に遅れが生じている。これは,テスト作成者へのインタビューにおいて,まずはなるべくたくさんの具体例を提示してほしいという要望があり,それに沿って予定より多くの問題を公開したことによる。そのため,データ収集のために必要な問題を新たに作成する作業が必要となり,進行に遅れが生じた。それでも,年度末にはほぼ冊子原稿を完成させているので,2019年度初頭には調査を実施できる見込みである。 「3.テストの品質管理に資するテスト問題作成支援システムの開発」について,Webサイトの整備,問題作成ガイドラインに沿った問題修正例の提示などの作業は順調に進行したが,データ収集の遅れと連動して,項目分析の具体例の提示にやや遅れが生じている。しかしこれも,2019年度初頭に調査が見込まれることにより,早期に分析例を提示することができると考えられる。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度は,多様な教科科目の問題を用いて,問題作成ガイドラインに沿った問題修正の例を提示したが,効果を表すデータを載せるまでには至らなかったため,次年度においては,実際にテストを実施して解答データを収集・分析し,問題修正の効果を示す項目特性値を項目データベースに加えることを目指す。 「2.問題作成ガイドラインの普及・浸透」については,日本テスト学会において,学校教員等を主な対象とした,テストの作成や活用に関する公開シンポジウムを開催することを計画している。 「3.テストの品質管理に資するテスト問題作成支援システムの開発」については,項目分析の方法や知識だけでなく,実際に項目分析を行うソフトウエアを作成し,学校等におけるテスト作成者,実施者自身が項目分析を行える環境を提供することを目指す。
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Causes of Carryover |
当初予定では,問題修正の効果を検証するデータを本年度中に収集・分析する予定であった。しかし,テスト作成者へのインタビューで出された,まずはなるべく多くの問題修正例を公開してほしいという要望に沿って問題を公開したため,調査用の問題を新たに作成する必要が生じた。そのため,本年度予定していた調査を次年度に実施することになり,調査の実施にかかる経費を次年度に繰り越す必要が生じた。 また,データ収集と連動する,項目分析の具体例の提示にやや遅れが生じたため,項目分析にかかる謝金等の経費についても,ある程度繰り越す必要が生じた。
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Research Products
(6 results)