2017 Fiscal Year Research-status Report
学習支援センターにおける重点スキルの実証と研修教材の開発
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17K01086
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
椿本 弥生 東京大学, 教養学部, 特任准教授 (40508397)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 美智子 公立はこだて未来大学, システム情報科学部, 准教授 (10379589) [Withdrawn]
冨永 敦子 公立はこだて未来大学, システム情報科学部, 准教授 (60571958) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ティーチング・アシスタント / 学生支援 / 学習支援 / 課外学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、「授業外学習を支援する側（チューター）が支援を受ける側（チューティ）に行う、学習支援に有効な行動とは何か？」を、チューターとチューティを対象とした実験や調査から明らかにすることである。目的を達成するための具体的な目標としては、以下の３つがあげられていた。すなわち、「１．文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」、「２．有効と思われる行動から、実験で計測可能な指標を抽出する」、「３．抽出した指標に対し、学習支援の有無を検証するための実験を行う」である。本研究の初年度である平成２９年度は、「１．文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」が主な目標であった。
平成２９年度の主な実績は、以下のとおりである。（１）学習支援に関する国内外の文献を調査、（２）授業外学習を支援する「授業外TA」と、授業内学習を支援する「授業内TA」に関する質問紙調査の実施、（３）授業内TA育成のためにTA研修ワークショップの開発・実施・評価、（４）授業内TAの行動指針となるガイドブックの開発と配布、（５）授業内・授業外TAの遠隔研修カリキュラムの開発、（６）質問紙調査の結果を公開シンポジウムで発表
今年度の後半では、本研究が当初から対象としていた授業外の学習支援のみならず、「授業内の学習支援」も研究対象に含めた。その理由としては、２０１７年９月に職場を異動し、想定していた研究フィールドが利用できなくなったことがあげられる。異動先では、授業外学習支援に対するディマンドの見通しが立てられなかった。したがって、予備のフィールドを確保するために、授業外学習支援環境の立ち上げと同時に、授業内学習支援者としてのTA育成も行った。チューターとTAでは、身につけるべき知識や技術に共通点が多いため、TAも本研究の対象に含めうると考えた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
２０１７年９月に職場を異動し、想定していた研究フィールドが利用できなくなった。したがって、異動先にて、授業外学習支援の場をほぼゼロから構築し、フィールドを整備するところから研究の準備を行う必要があった。そのため、全体の進捗はやや遅れている。また、異動先では授業外学習支援に対する利用者側からのディマンドがどの程度生じるのかの見通しが立てられなかったため、授業内学習支援者としてのTAの育成にも関わることにした。これは、授業外TAと授業内TAでは、立場や支援内容に多少の差はあるものの、支援方法や研修で必要となる内容に共通点が多かったため、授業内TAも本研究のフィールドに組み込むことを考えたためである。
以上のとおり、環境整備に準備を要した。しかしながら、その中でも学習支援に関する調査を実施したり、まずは学習支援を適切に行ってもらうための研修を開発・実施・評価したりといった、本研究に関連する業務を行うことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的は、「授業外学習を支援する側（チューター）が支援を受ける側（チューティ）に行う、学習支援に有効な行動とは何か？」を、チューターとチューティを対象とした実験や調査から明らかにすることである。目的を達成するための具体的な目標としては、以下の３つがあげられていた。すなわち、「１．文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」、「２．有効と思われる行動から、実験で計測可能な指標を抽出する」、「３．抽出した指標に対し、学習支援の有無を検証するための実験を行う」である。本研究の２年目である平成３０年度は、「１．文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」および「２．有効と思われる行動から、実験で計測可能な指標を抽出する」を主な目標とする。
具体的には、教育実践と調査・実験を同時進行で進め、年度末にそれらを統合し、目標１と２を達成したい。
まず教育実践では、（１）TA遠隔研修の実施、（２）チューター研修の実施、（３）チューターとTAそれぞれで、学習支援を実施後、支援内容の調査、（４）TAガイドブックの改修、（５）TA遠隔研修の教材の開発・活用
フィールドの事情から、TAやチューター研修素材を、実験結果を待たずに仮のものを開発し運用している。これらは、次年度以降の目標３の結果を受けて修正を行う。
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| Causes of Carryover |
２０１７年９月に異動が生じた影響で、当初旧所属で実施する計画であった予備実験や資料収集などが行えなくなり、それにかかる経費分の繰越が生じた。今後の使用計画としては、現所属先にて、資料収集や実験・調査を実施し、経費を執行する。
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Research Products
(4 results)
