2018 Fiscal Year Research-status Report
学習支援センターにおける重点スキルの実証と研修教材の開発
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17K01086
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
椿本 弥生 東京大学, 教養学部, 特任准教授 (40508397)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 美智子 公立はこだて未来大学, システム情報科学部, 准教授 (10379589) [Withdrawn]
冨永 敦子 公立はこだて未来大学, システム情報科学部, 教授 (60571958) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ティーチング・アシスタント / 学生支援 / 学習支援 / 課外学習 / 正課・課外学習支援の連携 / 高等教育 / 初年次教育 / 内容分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、「学習を支援する側（チューター・TA）が支援を受ける側（学生）に行う、学習支援に有効な行動とは何か？」を、TAと学生を対象とした実験や調査から明らかにすることである。目的を達成するための具体的な目標としては、以下の３つがあげられていた。すなわち、「１．文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」、「２．有効と思われる行動から、実験で計測可能な指標を抽出する」、「３．抽出した指標に対し、学習支援の有無を検証するための実験を行う」である。平成３０年度は、平成２９年度に引き続き、「１．文献調査などにより、学習支援に有効と思われる行動を調査する」を主な目的とした。
勤務先の初年次教育プログラム（４月から７月までの夏学期に必修講義として行われている）のAを対象として質問紙調査を行った。質問紙では、「初年次プログラムの講義内で実際に受講生に対して行った学習支援行動とその結果」を自由記述してもらい、内容分析を行った。また、前年度に実施した同様の質問紙を分析し、授業内でのTA経験年数の差と、学習支援行動の関係を内容分析にて検討した。
また、年度末には、同プログラムの次年度の授業内TAを対象に、成人用メタ認知尺度（Metacognitive-Awareness-Inventory:MAI）の回答を求め、154名から記名式にて回答を得た。次年度は回答結果を分析し、夏学期終了時には、同様に記名式にて、「初年次プログラムの講義内で実際に受講生に対して行った学習支援行動とその結果」を自由記述にて取得し、MAIと学習支援行動との関連を分析する予定である。
さらに、その分析結果をふまえて、TA研修のeラーニング教材を開発する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
フィールドの都合により、授業外の学習支援（学習支援センターのチューターによる学習支援）でも授業内の学習支援（TAによる、講義内の学習支援）のどちらにおいても、十分なデータ量を確保した実験は困難な状態である。前者に対する理由は、チュータリングのディマンドが少なすぎる（夏学期期間中で10件程度）ためである。後者に対する理由は、私が講義を直接担当していないため、講義内での実験データ取得が困難であるためである。
そこで、前年度も述べたとおり、授業内TAを研究フィールドに加えたことで、実験はともかく調査はある程度可能となり、量的な分析が可能になった。このことにより、ある程度の進捗が得られている。次年度以降に実施する予定として掲載したMAIの回答分析やeラーニング教材開発も、実施準備を進めることができている。
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| Strategy for Future Research Activity |
上記「研究実績の概要」でも述べたとおり、以下の２点を実施する。
・TAに対して行ったMAIの回答結果を分析し、夏学期終了時には、記名式にて「初年次プログラムの講義内で実際に受講生に対して行った学習支援行動とその結果」を自由記述にて取得し、MAIと学習支援行動との関連を分析する
・上記の分析結果をふまえて、TA研修のeラーニング教材を開発する
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| Causes of Carryover |
実験を実施することが困難であったため、実験に関する謝金等に関して繰越が発生した。
翌年度ぶんとあわせることによって、eラーニング教材を開発するためのソフトウェアや資料代として利用する。
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