2019 Fiscal Year Research-status Report
Development and Evaluation of Forms for Providing Proof Problems in Computer-based Mathematics Testing
| Project/Area Number |
17K01118
|
|---|
| Research Institution | Shinshu University |
|---|
Principal Investigator |
平井 佑樹 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 講師 (80640945)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | CBT / 数学証明問題 / 教育工学 / 科学教育 / 中等教育 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では中学校・高等学校の数学試験を対象とし，コンピュータ上で実施する試験（CBT）において証明問題を出題することを考え，その問題形式を開発し「生徒の思考力・判断力・表現力が評価できるか」という観点で評価することを目的としている。令和元年度はこれまでの成果に基づいて，本研究で開発した問題形式の実証実験を通した評価および改良を行うことを目的とした。研究代表者らは，平成30年度の実施状況報告書で示した「研究代表者が所属する大学（以下，本学）の推薦入試合格者」を対象（具体的には，本学工学部の2020年度推薦入試合格者）とし，その対象者が受講する入学前教育の一部として実証実験を実施することとした。
この入学前教育の目的は，各合格者が(1)本学入学前に感じる不安等を払拭し，(2)地理的・時間的な制約を超えて，(3)学習に対する自己肯定感を維持する／高めることである。入学前教育は大きく個別ワークとグループワークの2つで構成されており，前述の実証実験を個別ワークの一部として組み込んだ。個別ワークは入学前教育期間中（2020年1月～3月）に各合格者が自由に取り組むものであり，大学eラーニング協議会（https://uela.jp/）が提供する高等学校数学および統計的データ解析に係る教材を利用した。
本研究では，この教材に含まれている中学・高等学校数学の証明問題に本研究で開発した問題を加え，合格者と議論をしながら開発した問題形式について評価することを予定していた。しかしながら，今般の新型コロナウイルス感染拡大の影響でこの評価が十分に行えなかったため，令和2年度に改めて評価を行うこととした。なお，本入学前教育については合格者に好印象を与えることができたため，本入学前教育に係る成果を学会等で発表し，今後も継続的に発表することとした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実証実験を行うための枠組み（入学前教育）が整い，令和2年度入試合格者向けの入学前教育プログラムを最後まで実施できたため，実証実験を行う準備はできていることから「おおむね順調に進展している」と判断した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度と同様に本研究で開発した問題形式の実証実験を通した評価および改良を行う。実証実験を行うための入学前教育を実施するまでは，これまでに明らかになった課題（入学前教育用システムの操作等）について解決するなどの実施準備を十分に行うとともに，これまでの成果について学会で発表することを中心に行う。
なお，令和2年度もヒト対象実験（インタビュー含む）を行うため，個人情報の保護に関する法律を遵守し，信州大学ヒトを対象とした研究に関する倫理委員会の承認を得てから適切に実施する。これに加え，当該実験協力者およびその関係者とのインフォームド・コンセントを徹底し，実験目的・内容・手法等をについて十分に説明した上で，同意を得てから行う。また，個人情報を含む実験結果や分析データをUSBメモリに保存しないことや，やむを得ずそれらを保存する場合は暗号化すること等，「国立大学法人信州大学における情報機器及び外部記憶装置にかかる情報の格納及び外部への持ち出しに関する管理要項」に則り適切に管理する。
|
| Causes of Carryover |
次年度使用額の大部分は実証実験を行うためのタブレット端末の購入費用である。令和元年度の研究において，タブレット端末を用いることから，各人（具体的には入学前教育の受講者）が所有する端末で実証実験を行うように切り替えたため，残額が生じている。この残額は次年度において，入学前教育用システムの改修・保守費や入学前教育に参加する学生アシスタントへの謝金，学会発表に係る費用等に充てる予定である。
|
