2017 Fiscal Year Research-status Report
Program Development for Building Teachers Resilience of Teachers in Japan
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17K01127
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
深見 俊崇 島根大学, 教育学部, 准教授 (80510502)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小柳 和喜雄 奈良教育大学, 教職開発講座, 教授 (00225591)
木原 俊行 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40231287)
島田 希 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (40506713)
廣瀬 真琴 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 准教授 (70530913)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | レジリエンス / 教師教育 / 教員養成 / 現職教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
まず、教師のレジリエンスを取り上げた海外学術雑誌のレビューに着手した。研究チームでは、これまでの研究会でそれらを取り上げてきたが、近年公刊された論文を含めて再度検討を進めた。
それを踏まえながら、日本における教師のレジリエンスの特質を明らかにするためにインタビュー調査を実施した。小学校教師を中心とする若手教師8名、中堅・ベテラン教師12名の計20名に関するデータを収集することができた。若手教師については、担当する学年によるギャップ、2年目以降の校務分掌の負担に関する課題の認識が比較的共通に確認できた。また、直面する課題に対して同僚や管理職からサポートしてもらえたり、状況を把握してもらえたりするかがポジティブな変化を促している背景に認められた。中堅・ベテラン教師に関しては、異動に伴う環境の変化が最も大きな影響を与えていた。これは日本の学校システムの特色であると言えるが、それが教師のレジリエンス形成にも反映されているということである。
そして、2018年度のレジリエンス形成プログラムを構想するにあたって、レジリエンスに関する研究並びにその形成プログラムを実践しているオーストラリアの研究者に対して12月に現地でインタビュー調査を実施した。また、現地の中等学校で実践されているワークショップを参観する機会も得た。インタビュー調査とワークショップの参観から、2018年度に実施予定のプログラムに必要な情報を収集できることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画として設定していた内容に関して、ほぼ当初予定通りに進めることができた。
7月に開催された国際会議にて、レジリエンスに関する研究並びにその形成プログラムを実践しているオーストラリアの研究者とのコネクションを築くことができた。12月に現地でインタビュー調査を実施し、中等学校で実践されているワークショップを参観する機会も得ることができた。
インタビュー調査に関しては、研究チームの1人1人が4名の若手もしくは中堅・ベテラン教員に対してインタビューを実施し、20名分のデータを得ることができた。当初予定では、中・高等学校教員も含むものであったが、実際には小学校教員が中心となっている。この点については、プログラムの方向性を含めて検討課題となっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2018年度については、昨年度のインタビュー調査を踏まえて、教員志望学生・現職教員のレジリエンス形成に資するプログラムに着手する（5月～8月）。8月に研究チームで打ち合わせを行い、その内容について協議する。
10月～1月に教員志望学生向け、現職教員向けプログラムを実践し、そのデータ収集を行う。教員志望学生向けプログラムに関しては3つの大学で、現職教員向けプログラムに関しては2つの教職大学院で実施する方向である。参加者にはレジリエンスに関する調査を合わせて行い、レジリエンス形成に関する評価を行う。
2月～3月には、研究チームでプログラムの実践についての検討会を開催し、来年度に向けての方向性を協議する。
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| Causes of Carryover |
当初予定では、研究代表者の本務校である島根大学での打ち合わせを設定していた。しかし、5名中3名の共同研究者が関西を拠点としており、打ち合わせもそちらで行う方がスムーズに行えた。そのため、当初予定の旅費より圧縮されている。
また、インタビュー協力者の謝金も設定していたが、協力者から謝金の辞退もあったため、当初予定よりも圧縮された結果となった。
今年度は、レジリエンス形成プログラムの実践と評価を行うこととなっており、実践の相互参観等で旅費を確保する必要がある。また、プログラムの参加者に対するインタビュー調査も追加で行うことを検討しており、昨年度予算で圧縮された分を活かして実施する方向である。
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