2018 Fiscal Year Research-status Report

授業における子どもの内面過程の把握にもとづく授業改善・授業力向上システムの開発

Research Project

Project/Area Number	17K01137
Research Institution	Oita University
Principal Investigator	渡邊和志大分大学, 教育学部, 准教授 (30793476)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	吉崎静夫日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (20116130)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	授業 / 授業研究 / 授業改善 / 教師教育
Outline of Annual Research Achievements	研究１については、これまでの質問紙調査法による「再生刺激法」を、マークシートとスキャナーを使った方法に変え、質問内容と項目数、実施対象（児童、生徒）、実施時間、実施報告の内容等の検討を重ねた。その結果、学校現場の授業後の話合い（事後研究）において、学習者である子どもからの内面（認知・情意）の結果を、授業実施当日の話合いまでに提供できることが可能な「再生刺激法ver.2」を開発することができた。実際に「再生刺激法ver.2」を使って、小学校の理科授業（小学校4，5年生を対象　3学級）で実施したところ、教師の授業後の話合いが、「指導方法」中心の話合いから、子どもの「学習内容」中心の話合いに変わる特徴がみられた。このことは、P－D－C－AサイクルのA(action)の段階における授業改善・再設計が、より学習者中心とした授業に改善されることが示唆された。なお、この研究成果は、日本教育工学会第34回全国大会、第44回全日本教育工学研究協議会全国大会で口頭発表した。また、大分大学教育学部研究紀要第40巻第1号にも掲載された。研究２の「教師の授業スタイルと子どもの内面」については、昨年度作成した50個の質問肢からなる調査方法をもとに、小学校の教員だけでなく、中学校の教員（2、3年担当135名）についても調査を実施した。また、教師だけでなく児童（小学校5、6年　533名）、生徒（中学校2、3年　504名）の調査も実施し、教師と児童・生徒、小学校教師と中学校教師の関係についても統計解析を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究１については、マークシートとスキャナーを使うことにより、学校現場で活用可能な「再生刺激法ver.2」を開発することができた。また、その方法を使い、小学校理科授業（小学校4、5年生対象　3学級）で実施した結果、授業改善に必要な手がかりがいくつも得られた。このことから、「再生刺激法ver.2」は、授業分析・改善の方法の一つとして活用可能であることへの見通しをもつことができた。これは、当初の研究目的の達成に至っている。研究２については、小学校の教師と児童を対象にする研究を考えていたが、中学校の教師と生徒にも調査できることが可能になり、当初の研究範囲を広げた研究となっている。現在、集計、統計解析を終え、研究成果のまとめの段階になっている。
Strategy for Future Research Activity	研究１については、さらに校種、学校規模、他教科等でも可能な限り実施し、「授業改善・授業力向上システム」として構築したい。また、今後の学校の教育環境の改善・充実を見据え、マークシートとスキャナーの方法から、タブレット等を使った方法で検討し、よりいっそう短時間で簡便に実施できる方法開発を行いたい。研究２については、教師と児童・生徒、児童と生徒、小学校教師と中学校教師の授業に対するズレや一致点の場所と内容を明らかにする。また、教師がそのことを意識して授業を行った場合の授業の成果や課題について、継続的な調査の実施や教師、子どものインタビューなどを手がかりに明らかにしたい。なお、研究１と研究２は、授業における「子どもの内面」にもとづいた研究である。両者の研究成果の相互関連と効果についても研究していきたい。
Causes of Carryover	昨年度は、「再生刺激法ver.2」が学校現場で活用可能かどうかを3学級で検証した。実施校は、近隣の同一校であり、機器の設置、データの分析等についても研究協力校の教員の支援が得られたため人件費が低く抑えられた。また、旅費についても2件の学会発表が主であったため低く抑えられている。次年度は、研究１については、学校現場での事例をさらに重ねる。また、タブレットを活用した研究の実施も考えている。そのため、複数の研究協力者とともに実施する予定であり、人件費、旅費とも今まで以上に必要となる。研究２については、質問紙を使った授業における教師と子どもの一致点や差異点を継続的に調査するため、学校現場での実施・検証が新たに必要になってくる。研究1、研究２が学校現場の「新たな授業研究」の方法として確立するために、本年度は、事例をさらに重ね、一般化が図れるようにしたい。3年間の研究をまとめるために、旅費、人件費等を有効に活用したい。