2020 Fiscal Year Research-status Report
Establish the test of summarizing Manga by collective intelligence and development of the summarizing software of Manga with using the assessment criteria.
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17K01142
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Research Institution | Surugadai University |
Principal Investigator |
竹内 俊彦 駿河台大学, メディア情報学部, 准教授 (20327290)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 由樹 相模女子大学, 学芸学部, 教授 (70406734)
加藤 尚吾 東京女子大学, 現代教養学部, 准教授 (80406735)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | マンガ / 要約 / テスト / 集合知 / 実験 |
Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は教育テスト研究センター年報に論文抄録を投稿し掲載された(ストーリー要約能力テストをテキストvsマンガで比較した実験)。また日本教育情報学会・第36回年会で学会発表を行った(要約能力テストをメディアを変えて実施した差異の分析報告)。さらに、11月15日にCRETの協力を得て実験を行った。なお例年は学生を杏林大学に集めて対面で行っていたが、2020年度は新型コロナウイルス蔓延防止のため、実験はオンラインで(Zoomで)行った。実験の概要を説明する。2018年,2019年の実験では、実験参加者が108コマのマンガから5~20コマを選択するという方法、つまり各コマを選択するか否かという1,0のデジタル的な判断で要約をさせていた。2020年度の実験では、各コマに(アナログ的に)0~3の重みづけで要約を行うこととした。我々の研究仮説は「粒度が小さい分、アナログ方式のほうがデジタル方式よりもよい良い要約が得られる」というものであった。大学生50名に対してアナログ方式でマンガの要約を行った結果を過去のデジタル実験と比較すると,アナログ方式で得られた要約のほうが、デジタル方式で得られた要約よりもやや精度が低かった。これは研究仮説が否定されたことになる。その原因は、実際に人々が行っている要約作業がデジタル方式に近いからである、と考えられる。しかしアナログ方式でも、50名の実験参加者全員のコマ重要度の高いコマだけを選択して読むと、それなりに良い要約となっていた。つまり集合知による要約は、アナログ方式ではデジタル方式に比べてやや精度が落ちるものの、集合知による要約としては十分、頑健であることが確認できた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定では最終年度までに論文を発表することになっていたが、2019年度に論文を1本、投稿し、2020年の4月にAI時代の教育論文誌に「マンガを用いた要約能力測定テストの提案」として掲載済みである。また教育テスト研究センター年報に新たに論文抄録「ストーリー要約能力テストをテキストvsマンガで比較した実験」を1本掲載し、8月に学会発表(日本教育情報学会・第36回年会 要約能力テストをメディアを変えて実施した差異の分析報告)を1回行い、研究成果を発表した。2021年度にも論文抄録を1本、投稿済みである。また秋実験は、例年、学生を杏林大学に集めて対面で行っていた。2020年度は新型コロナウイルス蔓延防止のため、オンラインでZoomで行った。2020年11月15日と11月22日に実験を行い、データを収集した。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度は研究の総括となる。2020年度の秋実験の結果を分析し、学会発表する予定である。2020年の11月15日と22日に実験を行った。今後、はその成果をまとめて発表を行い、総括としたい。また2021年度は、毎年、協力いただいていたCRETの運営体制が変わり、実験での協力を得られるかどうか不透明な状況である。可能であれば11月6日~7日に実験を行う予定である。実験は対面を予定しているが、新型コロナウイルスの影響が収まっていなければZoomで実験を行う。Zoomでの実験は対面での実験にない困難が伴うが、2020年度の経験があるので、2021年度は混乱なく実験ができるものと考えている。
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Causes of Carryover |
本年度は新型コロナウイルス蔓延防止のため海外渡航が禁止となり、国際学会での発表を行わなかったため、旅費を使わなかった。また実験の実施にあたり、CRETでの協力を得られため人件費を節約できた。さらに実験をオンラインで行ったため、さらに安価に済んだこともあり、残額が発生した。今年度はプログラム開発に必要なパソコンの購入や、研究成果の発表に必要な学会発表費や旅費、論文投稿費に利用することを予定している。
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