2017 Fiscal Year Research-status Report
Development of Team Formation Method to Enhance TBL Effects Based on the Learner Characteristics in pairing for Computer Literacy Education
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17K01157
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| Research Institution | Nagoya University of Arts and Sciences |
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Principal Investigator |
内田 君子 名古屋学芸大学, メディア造形学部, 准教授 (50241196)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | チーム学習（TBL) / 情報リテラシー / チーム編成法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
学士課程教育の能動的学修（アクティブ・ラーニング）への転換が必要とされる中、グループ形式の授業が増加し、情報教育における効果についても数多く報告されている。しかし、グループ形式の授業はメンバーに依存した効果があるため、どのようなグループ編成にするかが重要な課題となっている。そこで本研究は、グループ形式の授業法TBL（Team-Based Learning）を情報リテラシーに関する講義において導入し、TBLの効果を高めるためのチーム（TBLではグループをチームと呼ぶ）編成法を開発することが本研究の目的である。
平成29年度は基礎研究として、大学の情報リテラシー授業でランダムなチーム編成によるTBLの実験授業を行い、チーム学習の効果を測定するため手法を提案すると同時に、当該科目におけるTBLの効果を検討することが目的であった。この目的を達成するため、愛知県の私立2大学において開講された教養科目「情報テラシー」の授業を対象に、前期授業15回の第8回、第9回、第10回にTBLの実験授業を実施した。各実験授業では、チームテストおよびアンケート調査を実施した。チームテストにおけるチームは、乱数によるランダムな4人編成でメンバーを固定し、問題は情報モラルに関する内容10問で正答数をチーム学習到達度として用いた。チームの会話は、ミーティングレコーダーにより収集し、1分間の発話数を求めチーム学習参加度として用いた。また、アンケート調査はチーム学習に対する満足と認識に関する内容で、各尺度値を求めチーム学習満足度・認識度として用いた。
その結果、チーム学習到達度、チーム学習参加度、チーム学習満足度・認識度を用いたチーム学習効果測定手法が有用であることが示唆された。また、チーム構成における男女比がTBLの効果に強く影響を及ぼしていること、学習スタイルも効果に関与していることが明らかとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、TBLによって得られる効果をチーム学習到達度（テスト正答数）、チーム学習参加度（発話数）、チーム学習満足度・認識度（アンケート）の３指標を用いて測定したが、ほぼ狙い通りチーム学習の効果を可視化することができた。
また、本研究が対象とする大学の情報リテラシー授業において、TBLに対する受講生の満足度および認識度が高いこと、TBLによって受講生の能動的な学習態度が引き出されることなどの効果が認められたことから、本研究は計画通り順調に進展していると判断される。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度と同様に大学の情報リテラシー授業を対象にTBLの実験授業を行い、今回提案したチーム学習効果測定手法（チーム学習到達度、チーム学習参加度、チーム学習満足度・認識度の３指標を用いた測定手法）の有用性を検証する。
さらに、チームのメンバー構成における性別、学習スタイル、学習意欲などがTBLの効果におよぼす影響を検討し、効果の高いチーム構成の在り方を明らかにする予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用が生じた理由は、平成30年3月に実施された平成30年電気学会全国大会で口頭発表を行った旅費を研究費残額不足で計上しなかったためである。未使用額3,315円は、データ保存メディアの購入費として使用する。
さらに、次年度も大量の実験授業データを整理するために謝金が必要となる他、音声データの文字起こしを業者に委託する予定である。また、成果発表のため、電気・電子・情報関係学会、国際会議などの旅費が必要となる。
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