2018 Fiscal Year Research-status Report
Development of Team Formation Method to Enhance TBL Effects Based on the Learner Characteristics in pairing for Computer Literacy Education
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17K01157
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| Research Institution | Nagoya University of Arts and Sciences |
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Principal Investigator |
内田 君子 名古屋学芸大学, メディア造形学部, 准教授 (50241196)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 情報リテラシー / TBL / チーム編成 / 学習意欲 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
学士課程教育の能動的学修（アクティブラーニング）への転換が求められる中、グループ形式の授業が増加し、情報教育における効果についても数多く報告されている。しかし、グループ形式の授業はメンバーに依存した効果があるため、どのようなグループ編成にするかが重要な課題となっている。そこで本研究は、グループ形式の授業手法の一つであるTBL（Team-Based Learning）を情報リテラシーに関する講義に導入し、TBL時のパフォーマンスを高めるためのチーム（TBLではグループをチームと呼ぶ）編成法を開発することを目的とする。
平成30年度は、大学の情報リテラシーに関する講義でランダムな4人編成によるTBL形式の実験授業を行い、TBL時のパフォーマンスを測定する手法の提案とパフォーマンスに影響をおよぼす要因の検討を行った。実験授業では、事前入手可能な属性情報である学習意欲の調査、情報モラルのリテラシー向上を目的とした内容の個人テストとチームテスト、TBLに対する満足度および認識度を測定するアンケート調査を実施した。
TBL時のパフォーマンスを定量的に捉えるため、1)事前学習時間、2)テスト解答時間、3)TBL時の発話数、4)TBLに対する満足度、5)TBLに対する認識度を指標として用いた。その結果、5指標を用いたパフォーマンス評価手法は有用であることが確認された。また、学習意欲とパフォーマンスとの間に相関が認められ、特に学習意欲の積極的・促進側面が強い者ほどパフォーマンスが高いことも明らかとなった 。さらに、学習意欲の積極的・促進側面が強いメンバーの数を用いた分析により、4人編成チームでは3人の場合にパフォーマンスが高く、 0～1人の場合に低いことが確認された。これらの結果より、学習意欲情報をチーム編成に利用することにより、TBL時のパフォーマンを高めることができる可能性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、1)事前学習時間、2)テスト解答時間、3)TBL時の発話数、4)TBLに対する満足度、5)TBLに対する認識度、の5指標を用いてTBL時のパフォーマンスを評価し、ほぼ狙い通りTBLの効果を可視化することができた。
また、事前入手可能な属性情報である学習意欲とTBL時のパフォーマンスとの関係を検討した結果、両者の間に相関が認められ、特に学習意欲の積極的・促進側面が強い者ほどパフォーマンスが高いという正の相関あることが明らかとなった。これは、TBL時のパフォーマンスを高めるためのチーム編成に学習意欲情報が有効である可能性を示唆する結果と判断することができる。
以上の結果などにより、本研究は順調に進展していると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度と同様にTBL形式の実験授業を試行し、今回明らかとなったTBL時のパフォーマンスにおよぼす学習意欲の影響を中心に検討を行う。具体的には、本研究が提案するTBL時のパフォーマンス評価手法を用いて、5指標（1)事前学習時間、2)テスト解答時間、3)TBL時の発話数、4)TBLに対する満足度、5)TBLに対する認識度）の各測定値に学習意欲の促進傾向を表すGP（GAMI Positive）得点がおよぼす影響を調査・分析する。得られた結果から、TBL時のパフォーマンスが高くなるGP得点を用いたチーム編成の在り方を導き出す。同時に、TBL時のパフォーマンス評価手法の有用性についても確認を行う計画である。
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| Causes of Carryover |
端数として143円の残額が生じた。未使用額143円は次年度消耗品購入時に使用する。
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