2018 Fiscal Year Research-status Report
技能要素を考慮した型枠技能者育成のための通信訓練カリキュラム構築に関する研究
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17K01170
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| Research Institution | 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター) |
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Principal Investigator |
舩木 裕之 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 准教授 (20745228)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西澤 秀喜 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 准教授 (40648987)
塚崎 英世 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 准教授 (60648913)
吉田 競人 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 准教授 (70648914) [Withdrawn]
新井 吾朗 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 准教授 (80648907)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 型枠 / 技能教育 / 技能要素 / 建設技能者 / 遠隔訓練 / 技能科学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近い将来、型枠技能者をはじめとする建設技能者は高齢化し、100万人規模の大量離職時代が到来すると推測されている。今後、安定的に人材の確保するためには、次世代の建設業の担い手である新規入職者の確保とその育成は喫緊の課題である。技能者不足は、今後も続くと予想されている。しかしながら、これらの技能を身に付ける教育・訓練施設は全国でも限られており、容易に修得できる環境にない。
そこで本研究ではこれらの問題を解決すべく、インターネットを用いた遠隔訓練で型枠技能者の育成ができるカリキュラムとそれに用いる教材作成を目的としている。
2年目は、初年度に得られた使用頻度の高い技能要素を習得するための教材作成を行った。作成された教材は、型枠技能者として必要な技能要素が集約されている門型フレーム教材である。遠隔教育を行う際、受講者が事前にわかりやすく全体像を把握できていることは学習効率の向上に寄与する。そこで、門型フレーム教材の解説書として、新規入職者向けの作業手順書教材と作業動画教材を作成した。作業手順書教材では、日本語が不住な外国人技能労働者でも活用できるよう文字を極力少なくし、各作業手順を図にて詳細に記載した。作業動画教材では、熟練型枠技能者に型枠施工作業を実施していただき、要素ごとに作業手順と作業のカン・コツを簡潔にまとめた。
作成した教材は、職業能力開発総合大学校のRC造施工実習カリキュラムで平屋のRC造を施工したことのある学生25名を対象にアンケート調査を行った。調査した結果、作成された教材は、一定の評価を得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2年目は、新規入職者向けの作業手順書教材と作業動画教材の作成を行った。作業動画教材の作成において、作業内容を簡潔に理解しやすいものとするため、数度の撮影、修正を行うこととなり、その作業に時間を費やした。そのため、当初予定していた試行訓練がおこなうことができなかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
2年目に作成した教材を用い、試行的に通信訓練を行い、訓練効果の確認を行う。試行訓練の結果から、訓練カリキュラムの妥当性、訓練効果を評価、測定する。また、問題点が生じた場合は、修正・改善し訓練カリキュラムに反映させ、通信訓練教材の充実を図る。
同時に各地の職業訓練施設で技術教育を行っている指導員または訓練生に対し研究成果を開示し、そのフィードバックを基にさらに教材の完成度高める予定である。最後に、研究成果を、研究者に幅広く伝達を行う。
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| Causes of Carryover |
遠隔訓練に使用する作業動画教材の作成において修正に時間を要したため、完成が遅れた。そのため、それらを利用した試行的訓練の実施が遅延し、遠隔訓練の際の打ち合わせに使用する旅費の執行がなかった。また、遠隔訓練の協力者への謝金の支払いが生じなかった。
3年目は完成した教材を用いて、試行的訓練を実施するために旅費等を使用する計画である。
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Research Products
(2 results)
