2017 Fiscal Year Research-status Report
フリーGISデータを活用した沿道密度分析ツールボックスの開発と提供
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17K01252
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
奥貫 圭一 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (90272369)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 俊明 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 特任准教授 (50567146)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | GIS |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，社会システム工学でしばしば考えられてきた人口や建物の密度を，新たに道路ネットワーク上の密度（沿道密度）としてGIS上で扱うための方法を追究し，その実践のためのソフトウェアツールボックスを開発することを目指している。とくに近年は，ビッグデータやオープンデータの流れの中で，市民が入手しやすくかつ自由に活用できる地理空間情報が活発に整備・提供されつつある。そうした社会的背景を踏まえて，本研究では，フリーGISデータの活用を視野に入れつつ，ソフトウェアツールボックスの開発を目指している。
平成29年度は，沿道密度を求める方法の検討を行った。これまでの検討の結果，まずは，道路ネットワークのリンクに着目して，ボロノイ分割の考え方に従って，沿道勢力圏としての沿道近傍領域を画定できる目途がたった。これを応用して都市計画における都市診断を行うことの検討を進めているところであり，学会などで公表して評価意見をもらいたいと考えている。
その他，ボロノイ分割の応用的考え方を都市・地域問題へ活用していく可能性を探るため，ごく簡単なモデルでありながら，従来はあまり考慮されていなかった人々の地理的行動をくみこんだ一般化ボロノイ分割をモデルへ反映させることの効果を実証的に検討することを進めている。その成果は，すでに学会でも発表しており，一定の評価を得ているところである。
また，将来的に，この種のツールボックスを提供した場合，広く市民に活用される可能性を探るため，学校教育でのGIS活用を検討する研究グループから専門的意見をきく機会をつくった。近々，指導要領が改訂され，そこでは地理空間情報の活用がふんだんに盛り込まれる方針が固まっており，そうした教育の場で，市民がつかえるGISの在り方を探る意義は小さくないと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の考え通り，順調に進んでいることに加えて，他研究分野との交流も盛んに進められている。今後も，これからの成果を公表できる見通しが立っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度までに，ツールボックスのごく簡単な試作版作成にとりかかることができたので，その作業をすすめていきたいと考えている。また，これまでの成果を公表することも進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
本研究では，ソフトウェアツールボックスの開発をひとつの目標に掲げている。平成29年度にすでに試作版にとりかかったものの，その中で，例外処理など，次年度以後への課題が小さくないことがわかってきた。そうした事情から，次年度使用額を可能な範囲で準備し，ひとつひとつの課題を克服するよう取り組んでいきたいと考えている。
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