2018 Fiscal Year Research-status Report
フリーGISデータを活用した沿道密度分析ツールボックスの開発と提供
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17K01252
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
奥貫 圭一 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (90272369)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 俊明 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 特任准教授 (50567146)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 沿道 / ボロノイ / 建ぺい率 / 世帯 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，社会システム工学でしばしば考えられてきた人口や建物の密度を，新たに道路ネットワーク上の密度（沿道密度）としてGIS上で扱うための方法を追究し，その実践のためのソフトウェアツールボックスを開発することを目指している。とくに近年は，ビッグデータやオープンデータの流れの中で，市民が入手しやすくかつ自由に活用できる地理空間情報が活発に整備・提供されつつある。そうした社会的背景を踏まえて，本研究では，フリーGISデータの活用を視野に入れつつ，ソフトウェアツールボックスの開発を目指している。
平成30年度は，前年度までの研究を継続して沿道密度を求める方法の検討を行った。道路ネットワークのリンクに着目し，ボロノイ分割の考え方に従って，沿道勢力圏としての沿道近傍領域を画定するツールを試行的に開発した。実際の都市開発に携わっている専門家からまちづくりの手順に関する現状と課題について見解を聞くとともに，試作ツールを応用して都市計画における都市診断を行う手続きの一案を提示し，学会などで公表した。具体的には，沿道領域で集計した建ぺい率の提案，および，沿道領域で世帯数を推定する手順の提案であり，それぞれの成果に対しては，学会などで一定の評価を得ているところである。とくに，沿道世帯数を推定する手順については，実際の市街地で現地調査した世帯数分布との照合を行い，推定手順の評価を行うことで，推定がどこまで有効であるかどうかを検討しているところである。その有効性が示されれば，近年の空き家発生問題などの都市問題に対して基礎的な対策手順のひとつが提示できるものと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
分析ソフトウェアの実装について継続的に協力してくれている民間研究員の方の都合により，ソフトウェア実装において，当初の目論見と比べて必ずしも順調に進んでいるとは言えない。ただし，成果の公表は順調であり，その点ではおおむね順調に進んでいると言って良いと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度までに，ソフトウェアツールボックスのごく簡単な試作版作成ができたので，これを踏まえて，その実際の応用に力を入れる側面と，ツールボックスを洗練させる側面の両面の作業を考えている。ただし，いずれの作業も試行錯誤しながら進展するものであり，その成果の見通しが現時点で必ずしも明確にあるわけではない。ただし，その見通しとは別に，これまでの成果を公表していくことも引き続き進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
本研究では，ソフトウェアツールボックスの開発をひとつの目標に掲げている。平成30年度にすでに試作版ができているものの，その中で，例外処理などの課題の解決が容易でないことがわかってきた。また，研究に協力してくれてきた民間研究者の都合もあり，構想している作業が先送りになっていることもある。そうした事情から，次年度使用額を可能な範囲で準備し，ひとつひとつの課題や構想に取り組んでいきたいと考えている。
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Research Products
(3 results)
