2018 Fiscal Year Research-status Report
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17K01260
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Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
Principal Investigator |
梶原 康博 首都大学東京, システムデザイン研究科, 教授 (70224409)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
新里 隆 玉川大学, 工学部, 准教授 (70574614)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 作業分析 / 屋内測位方法 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度当初計画に従い、超音波を用いた作業分析技術を開発した。具体的には、流通加工を対象とする作業分析支援システムを開発し,衣料品を扱う物流センターにおいて作業分析に活用した.本システムでは,超音波センサーにより作業者の動線を測定し,スマートフォンにより利き腕の加速度を測定することで測定データを得る.測定データから作業者の動作を推定するための推定モデルを求める.推定モデルとして,線形判別関数,決定木などの統計モデルを候補とし,交差検証法による汎化誤差を指標として選定する.以上の機材および推定モデル選定方法を用い,作業分析支援システムを構築した.適用例として,本システムを衣類流通加工の作業分析に用いた.フィルム分析による作業分析結果と本システムによる作業分析結果との一致度を表すκ係数は0.6以上となり,本システムによる作業分析結果の妥当性が示された.上記の研究成果を学術誌に投稿した。当該物流センターの他にも、国内の2社の物流センターに於いて作業分析を行うための予備調査を実施した。予備調査において、この2社では作業域に超音波送受信の障害となる柱等の障害物が多数あるため、動線測定精度が低下する問題が生じた。そこで、作業域を複数のエリアに区分し、エリアごとに動線を測定するための超音波センサー群を配置する方法に改善した。電波は柱等の障害物を回避できることから、作業者が立ち入っているエリアは2018年度に開発した電波により推定する方法を活用した。以上の改善により2019年度に2つの事業所において作業分析を実施できるように準備を終えた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度の当初に計画した超音波センサーを用いた屋内測位方法を開発した。当該装置の作業分析精度が予定していた精度に達していることを確認できた。また、当該装置に関する研究成果を学術誌に投稿した。さらに、2019年度にはICPR2019において当該装置の動線測定性能を向上するための方法について発表することが採択されている。国内2か所の物流センターにおいて予備調査結果を基に作業分析を2019年度に実施することについて承諾を得ている。以上のことから、装置の開発および作業分析への適用は順調に進展している。
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Strategy for Future Research Activity |
2019年度は当初計画に従い、加速度センサー、超音波センサーを用いた作業分析装置の運用試験を国内2か所の事業所において実施する。超音波センサーは柱などの障害物が多くある作業環境下では動線測定精度が大きく低下する。予定している2つの事業所では柱が多いため、作業域を複数のエリアに区分し、RFID電波を用いて作業者がいるエリアを測定する。次に、エリア毎に配置されている超音波センサーにより動線を正確に測定する方法を用いる。2019年8月までに2つの事業所において当該装置による作業分析を実施し、結果を学術誌に速やかに投稿する。
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Causes of Carryover |
分担研究者は、基盤Cおよび他の財団1件の研究代表者となっている。これらの研究課題が最終年度であったため、2018年度は研究分担者自身が代表者を務める研究課題に殆どの研究時間を割く必要に迫られた。そのため、研究分担者は本研究課題推進のための新たな機材を購入して研究を発展させることができなかった。研究分担者は、2018年度は国際会議で発表した2件の論文の執筆のためのデータ解析および現在査読中の学術論文執筆のためのデータ解析及び論文校正を担当した。データ解析には研究分担者が有する最適化に関する専門知識が必要とされたことから、上記3件の論文執筆に同氏の貢献度は大きかった。研究分担者は、2019年度は、データ解析方法を汎化性能の観点からさらに高度化するために、数値計算ソフトウエアおよびデータ解析用PCを新たに購入すること、国際会議で研究成果を発表することを予定している。2019年度は、当該研究課題に研究分担者が研究時間の多くを割く環境が得られたことから、計画通りに予算が執行されると考えられる。
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Research Products
(2 results)