2019 Fiscal Year Annual Research Report
Establishing a database, rescue protocol and training for urban search and rescue
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17K01330
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| Research Institution | Meijo University |
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Principal Investigator |
吉村 晶子 名城大学, 理工学部, 教授 (50356052)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 史明 千葉工業大学, 創造工学部, 教授 (50286150)
寺木 彰浩 千葉工業大学, 創造工学部, 教授 (70370707)
小山 真紀 (田原真紀) 岐阜大学, 流域圏科学研究センター, 准教授 (70462942)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 捜索救助医療活動 / 人的被害 / 災害対応 / 訓練 / Confined Space Rescue |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、これまで十分に得られてこなかった捜索救助医療活動データについて、災害対応力向上検討におけるエビデンスとなり得る程度の精度をもつ詳細データの収集を試み、またそのための基本データの特定および記録データ・フォーマットの開発、ならびに得られたデータの分析による活動困難度を規定する要因の推定、それに基づく訓練重要度をふまえた教育訓練への適用検討を通じ、災害応急期の捜索救助医療活動に関するデータベース構築と災害救助訓練学の確立を試みた。まず、平成29年度は、平成28年熊本地震が前震・本震型であったため本震発生前夜に応急部隊が既に現場直近に集結しており本震直後から捜索救助医療活動を実施したことに着目し、調査票の開発とそれを用いた事例データ収集を行った。その結果、救助活動のプロセスが大きく11の項目に分けられることを明らかにし、活動対象建物、現場状況、活動過程、適用技術など救助の各プロセスにおける詳細データを得た。平成30年度研究では、得られたデータに基づき救出救助活動の体系整理を行った。救助の各プロセスの所要時間に着目し、各現場における現場状況、資機材、救助手法、要救助者の状況等との関係について分析し、救助困難度を構成する各データ項目とその構造について明らかにした。また，既往訓練データを収集整理し、継続的な訓練向上方策の検討を行った。平成31年度には、収集把握した既往の訓練プログラムに加え、平成28年熊本地震における救助活動実態調査の成果を盛り込んだ訓練プログラムの内容を検討し、既往訓練と実際の活動事例データの比較および熊本地震以前と以後の訓練の比較を行い、災害訓練学構築の基本手順を提示した。また、以上の結果をフィードバックし、災害応急期の捜索救助医療活動に関するデータベースの基本形を構築した。本研究で得られた成果は、査読付雑誌論文や国際会議等にて発信した。
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