2017 Fiscal Year Research-status Report
高齢化社会における循環器疾患患者への身体機能向上のための包括的プログラムの構築
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17K01500
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Research Institution | Kobe University |
Principal Investigator |
井澤 和大 神戸大学, 保健学研究科, 准教授 (10736185)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 高齢者 / 心疾患 / 身体機能 / 身体活動 / 効用値 |
Outline of Annual Research Achievements |
心大血管疾患者、特に高齢者は、重複障害による身体機能障害から日常生活活動の制限を余儀なくされ、要介護状態にも陥りやすくなる可能性がある。そのため、心大血管疾患患者の介護予防を積極的に推進していく上でも、身体機能や身体活動の実態について明らかにする必要がある。 平成29年度は、心大血管患者における身体機能、身体活動および効用値について調査した。具体的な身体機能指標には、サルコペニアの診断基準とされる握力、歩行速度、筋肉量に加え、片脚立位時間および膝伸展筋力が、身体活動の指標には、日常生活における身体活動量(1日あたりの平均歩数および運動時の消費エネルギー)がそれぞれ調査された。また、効用値の指標には、健康関連Quality of lifeの指標であるSF-36より算出されるSF-6Dが調査された。まず、高齢心疾患患者における身体機能および身体活動量について、サルコペニアの有無により選別された。その後、両群における各指標について比較検討された。その結果、サルコペニアを有する群は、非サルコペニア群に比し、身体機能および身体活動量には差異があることが示された。 効用値については、心疾患患者においては、その実態についても明らかではなかった。そのため、まず、心疾患患者における効用値の実態について、65歳以上と未満の2群に分け、年齢による差異について調査された。その結果、高齢群の効用値は壮年群に比し、低い値を示した。 以上のことから、今年度は、サルコペニアの有無別による身体機能および身体活動の差異に加え、年齢層別による、効用値の差異、およびそれらの実態について明らかとなった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度は、当初の計画である、心大血管患者における身体機能、身体活動および効用値について、パイロットスタディとして、調査することが可能であった。それら各指標について、サルコペニア群は非サルコペニア群に比し、サルコペニアの診断基準とされる握力、歩行速度、筋肉量のみならず、片脚立位時間、膝伸展筋力、そして日常生活における身体活動量(1日あたりの平均歩数および運動時の消費エネルギー)についても低い値を示した。また、対象者の健康に関する主要アウトカムとして、健康関連Quality of lifeの指標であるSF-36より算出されるSF-6Dについて、その実態について明らかとなった。その効用値は年齢層により、65歳以上と65歳未満の2群により比較検討された。その結果、高齢群は壮年群に比し、低い値を示すことが明らかとなった。今年度の研究成果としては、パイロットスタディではあるものの、上記について研究成果を示すことが可能であった。 以上のことから、本研究では、現在までの進捗状況としては、概ね順調に進展しているものと思われた。
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Strategy for Future Research Activity |
平成29年度における研究成果は、心疾患者におけるサルコペニアについて、その有無により、身体機能(握力、歩行速度、筋肉量、片脚立位時間、膝伸展筋力)、日常生活における身体活動量(1日あたりの平均歩数および運動時の消費エネルギー)の差異について調査された。しかし、この成果は、パイロットスタディであった。そのため、各指標の具体的なカットオフ値については、明確ではない。また、健康の指標である効用値については、平成29年度は、年齢層に着目し、その実態についてのみ検討されている。そのため、それらの継時的変化について明らかにしていく必要がある。さらに、この効用値については、サルコペニアの有無別に限局して、検討されたものではなかった。ゆえに、サルコペニアの有無別による効用値のカットオフ値についてもいまだ不明である。 これまでの検討では、他の交絡因子、例えば、齢、性別、基礎疾患、重症度、栄養状態、服薬情報、運動習慣が主要アウトカムにどのような影響を及ぼすか?についても明らかではない。 以上のことから、平成30年度の研究の推進方策としては、上記を踏まえ、さらなる検討を要する。
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Causes of Carryover |
H29年度の使用額については、当初計画した消耗品「事務用用品およびパソコン関連消耗品等」の使用額が少ない状況であった。 この理由は、印刷用インクや紙の使用を極力制限したためである。また、人件費用として計画していたデータ入力作業については、研究代表者が自ら行ったことで、H29年度の使用額の削減につながった。 次年度は、H29年度よりも、消耗品、旅費、論文作成に際して生じる英文校正代金および投稿費用に費やす可能性がある。 そのため、次年度使用額は、それらの補填のため、次年度に持ち越して使用する予定である。
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Research Products
(5 results)