2017 Fiscal Year Research-status Report
がん性疼痛に対する経皮的電気刺激治療の身体・精神機能および医療費抑制効果の検証
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17K01502
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
井上 順一朗 神戸大学, 医学部附属病院, 理学療法士 (50437472)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
秋末 敏宏 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (90379363)
酒井 良忠 神戸大学, 医学部附属病院, 助教 (90397802)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | がん性疼痛 / 理学療法 / 経皮的電気刺激治療 / オピオイド使用量 / 身体活動量 / QOL |
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| Outline of Annual Research Achievements |
がん性疼痛はがん患者のQOLを大きく損なう症状の一つであり、適切な鎮痛剤の使用によりコントロールできると報告されている。しかし、オピオイドなどの薬物療法では、嘔気・嘔吐、眠気、便秘、呼吸抑制などの副作用により患者の日常生活やQOLに悪影響を及ぼすリスクが高い。近年、非侵襲的で安価な鎮痛手段として経皮的電気刺激治療（TENS）ががん性疼痛の軽減に有効であることが報告されている。本研究では、がん性疼痛を有する患者に対して、従来の理学療法のみ実施する対照群と、理学療法＋TENSを実施する介入群を比較することにより、がん性疼痛に対するTENSの鎮痛効果を検証するとともに、疼痛の緩和に伴う患者の身体活動量、身体機能、QOLの改善への有効性について検証することを目的としている。
平成29年度においては、がん性疼痛を有する患者11名（男性7名、女性4名、平均67.1±10.8歳）をリクルートし、対照群5名と介入群6名にランダムに割り付けを行い、研究を実施した。オピオイド使用量、疼痛の程度、身体活動量（平均歩数）、握力、膝伸展筋力、QOL（EORTC QLQ C-30）を評価項目とし、baseline（開始前）、1週後、2週後、3週後に評価を実施した。1週後、2週後、3週後の各評価項目のbaselineからの変化率を算出し、一元配置分散分析にて2群間の比較を行った。結果として、疼痛、膝伸展筋力、QOLは2群間で有意差は認められなかったが、オピオイド使用量は、介入群では1週後、2週後、3週後に有意に減少した。身体活動量は介入群で3週後に有意に増加し、握力は介入群で2週後、3週後に有意に増加した。現在のところ、がん性疼痛に対してTENSを実施することによりオピオイド使用量が減少し、身体機能が改善していることから、がん性疼痛への補助療法の一つとしてTENSの有用性が示唆されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究期間内に研究対象として、対照群50名、介入群50名、合計100名のリクルートが必要であるが、平成29年度にリクルートできた研究対象が、対照群5名、介入群6名、合計11名（約10%）にとどまっている。その理由として、平成29年度に当院リハビリテーション科・部に紹介されたがん患者のうち、本研究の対象となるがん性疼痛を有する患者は重度な麻痺症状を呈する脊椎転移の患者や意識レベル低下もしくはせん妄を呈している患者が多く、そのほとんどが歩行困難や意思疎通困難であったため本研究より除外となってしまったことが挙げられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度はリクルートできた対象者が少なかったものの、研究結果としては当初目的としていたがん性疼痛に対してTENSを実施することによりオピオイド使用量が減少し、身体機能が改善するという良好な成果を得られている。
そのため、平成30年度以降は、いかに多くの対象者をリクルートできるかが課題となる。現在、リクルートは主にリハビリテーション科・部が中心となって行っているが、疼痛コントロールが必要ながん患者に対応している緩和ケアチームやがん治療を主に行っている腫瘍・血液内科、放射線腫瘍科ともより密に連携をとり、がん性疼痛を有する対象者のリクルートを推進していく予定である。
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| Causes of Carryover |
平成29年度に購入予定であった備品（TENS機器およびパッド）を購入せずに、平成29年度は当該施設にて以前より所有していた機器を用いた。当該施設所有の機器のみでは次年度以降の研究遂行は対応困難となるため、平成30年度に新規購入予定である。
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