2020 Fiscal Year Research-status Report
がん性疼痛に対する経皮的電気刺激治療の身体・精神機能および医療費抑制効果の検証
Project/Area Number |
17K01502
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Research Institution | Kobe University |
Principal Investigator |
井上 順一朗 神戸大学, 医学部附属病院, 理学療法士 (50437472)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
秋末 敏宏 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (90379363)
酒井 良忠 神戸大学, 医学研究科, 特命教授 (90397802)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | がん性疼痛 / 理学療法 / 経皮的電気刺激治療 / オピオイド使用量 / 身体活動量 / QOL |
Outline of Annual Research Achievements |
がん性疼痛はがん患者のQOLを大きく損なう症状の一つであり、適切な鎮痛剤の使用によりコントロールできると報告されている。しかし、オピオイドなどの薬物療法では、嘔気・嘔吐、眠気、呼吸抑制などの副作用により患者の日常生活やQOLに悪影響を及ぼすリスクが高い。近年、非侵襲的で安価な鎮痛手段として経皮的電気刺激治療(TENS)ががん性疼痛の軽減に有効であることが報告されている。本研究では、がん性疼痛を有する患者に対して、従来の理学療法のみ実施する対照群と、理学療法+TENSを実施する介入群を比較することにより、がん性疼痛に対するTENSの鎮痛効果を検証するとともに、疼痛の緩和に伴う身体活動量、身体機能、QOLの改善への効果について検証することを目的としている。 平成29~令和2年度において、がん性疼痛を有する患者30名をリクルートし、介入群15名と対照群15名にランダムに割り付けを行い研究を実施した。オピオイド使用量、疼痛、身体活動量、握力、膝伸展筋力、QOLを評価項目とし、baseline、1週後、2週後、3週後に評価を実施した。群と時間の交互作用を明らかにするために反復測定二元配置分散分析を用いて解析を行った。 オピオイド使用量(F=5.18, p<0.01)、疼痛の程度(最大)(F=2.80, p<0.05)、疼痛(平均)(F=3.51, p<0.05)、身体活動性(F=11.54, p<0.01)、握力(F=15.68, p<0.01)、膝伸展筋力(F=9.85, p<0.01)に群と時間に有意な交互作用を認めた。QOLには有意な交互作用を認めなかった。 がん性疼痛に対してTENSを適用することにより、疼痛が緩和するとともにオピオイド使用量の減少、身体活動性・身体機能の改善が得られたことから、がん性疼痛に対する対症療法の一つとしてのTENSの有用性が示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究期間内に研究対象として、対照群50名、介入群50名、合計100名のリクルートを目標としていたが、平成29~令和2年度にリクルートできた研究対象が、介入群15名、対照群15名、合計30名(30%)にとどまっている。その理由として、平成29~令和元年度においては、当院リハビリテーション科・部に紹介されたがん患者のうち、本研究の対象となるがん性疼痛を有する患者は重度な麻痺症状を呈する脊椎転移の患者や意識レベル低下もしくはせん妄を呈している患者が多く、そのほとんどが歩行困難や意思疎通困難であったため本研究より除外となってしまったことが挙げられる。また、令和2年度においては、新型コロナウイルス感染症禍における診療の制限やリハビリテーション紹介患者の減少により対象のリクルートが困難であったことが挙げられる。
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Strategy for Future Research Activity |
平成29~令和2年度ではリクルートできた対象が目標には届いていなかったものの、研究結果としては当初目的としていたがん性疼痛に対してTENSを実施することによりオピオイド使 用量が減少し、身体活動量が増加、身体機能が改善するという良好な成果が得られている。 そのため、令和3年度も引き続き対象者のリクルートを継続し、対象者を確保できるかが課題となる。対象者のリクルートをリハビリテーション科・部を中心に、疼痛コントロールが必要ながん患者に対応している緩和ケアチームやがん治療を主に行っている腫瘍・血液内科、放射線腫瘍科ともさらに密に連携をとり、がん性疼痛を有する対象者のリクルートを推進していく予定である。
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Causes of Carryover |
令和2年度は当該施設にて以前より所有していた機器および平成29年度に購入した機器を用いたため、追加で購入する機器はほとんどなかった。令和2年度は研究使用機器(TENS)に必要な消耗品の追加購入する予定である。また、海外での学会にて成果発表予定であったが、新型コロナウイルス感染症の影響により発表できなかった。令和3年度はオンライン学会を中心に国内外にて成果発表を行う予定であり参加費として使用予定である。さらに成果を論文化するにあたり英文校正費、投稿料などが必要となる。
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Research Products
(18 results)