2017 Fiscal Year Research-status Report
呼吸器疾患に対する複合的介入によるリハビリテーション戦略の構築
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17K01547
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| Research Institution | Kio University |
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Principal Investigator |
今北 英高 畿央大学, 健康科学部, 教授 (00412148)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤田 直人 広島大学, 医歯薬保健学研究科(保), 講師 (90584178)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 呼吸疾患モデル / 運動療法 / 酸素療法 / 栄養療法 / 複合的介入 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2016年9月、世界保健機関は世界人口の92％が汚染された大気中で生活しており、大気汚染に関連して年間約300万人が死亡していると報告した。呼吸器疾患は大気汚染や喫煙、ウィルスやアレルギー反応などによって罹患率が上昇する。前述したとおり、慢性閉塞性肺疾患（COPD）や肺炎など呼吸器疾患は世界的に増加しており、2020年には心臓病・脳卒中に次ぐ世界の死亡原因の第3位になると予想されている。わが国においてもCOPDの潜在患者数は530万人にも達すると報告されている。呼吸器疾患は、呼吸機能に悪影響を及ぼすだけでなく、下肢骨格筋の最大随意収縮力の低下や横隔膜筋線維の遅筋化、代謝亢進による体重減少と栄養障害なども報告されており、現在では骨格筋機能異常や栄養障害、全身性炎症などを呈する全身性疾患として捉えられている。
Global Initiative for Chronic Obstructive Lung Disease（GOLD 2011）では呼吸リハビリテーションに関して、運動療法は全てのCOPD患者に対して有用で、運動耐容能および息切れや疲労感の症状改善が得られるとされており、酸素療法は1日15時間を超える長時間の酸素吸入を行うと、重度の低酸素血症患者の生存率を高めると示されている。
本研究の目的は、肺気腫における肺組織・筋組織の形態・機能変化について相互の因果関係を検証し、同モデルにおける複合的介入法を精査することで、より効果的な治療エビデンスを創出することで、具体的に運動療法、栄養療法、酸素療法の3種類の治療介入を実施し、肺組織・筋組織の変化を生理学的・生化学的・組織化学的・分子生物学的側面から検証、呼吸リハビリテーションにおける新たな治療戦略を構築する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成29年度は、実験設備を整えるとともに、呼吸器疾患モデルラットを作成、その病態（特に炎症性変化）を分析すること、研究が進めば、運動療法などの介入実験を行うことを計画した。
しかし、学内における研究業務以外（教育業務や会議、委員会等）が増え、かつ講義における担当教科の変更などがあり、教育におけるエフォートが大きくなったこと、また、実験設備の整備が年度の後半になってしまったことで、当初の計画よりやや遅れてしまった。年度後半に進捗の遅れを感じたため、実験補助員を1月より雇用し、少しずつ計画の遅れを取り戻せるよう対処した。現在サンプルの分析、データ処理を実施しており、一定の見解が得られれば、学会発表などで公表するよていである。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在までの進捗状況でも述べたが、今後の方針として、研究補助員を雇用し、今までの遅れを少しでも取り戻せるよう進めていく。
今年度においては、運動介入、栄養介入実験を進めるため、研究分担者らとともに、実験を行っていく。研究設備に関しては、ほぼ完了したが、酸素療法を実施する機器がいまだ整備されていないが、これは大学施設におけるスペースの問題が生じており、今年度中に大学側と協議し、整備できるよう努力する。また、実験に関しては、呼吸器疾患モデルのサンプルは取得しており、今後分析、データ解析を実施している。今年度は、再度呼吸器疾患モデルを作成し、運動療法および栄養療法における肺組織や筋組織の変化に着目して、組織化学的、生化学的手法を用いて、実験を進める予定である。
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| Causes of Carryover |
今年度は、消耗品などはストックがあり、別途購入する必要がほとんどなかった。また、機器整備を考えていた酸素ルームは、業者との話し合いはまとまったが、さらに設置スペースなど施設側との協議が必要であり、今年度に進めていく予定である。そのための次年度使用額が生じている。
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Research Products
(4 results)
