2017 Fiscal Year Research-status Report
「ぴあチーム」によるリアルタイムコラボレーション型運動習慣形成システムの開発
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17K01640
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Research Institution | Meikai University |
Principal Investigator |
杉浦 雄策 明海大学, 不動産学部, 教授 (50245156)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
窪田 敦之 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 助教 (20569339)
桜庭 景植 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 教授 (50175460)
樋口 倫子 明海大学, 外国語学部, 准教授 (70276179)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 運動習慣形成 / モバイル / 運動支援アプリケーション / ピアサポート / 大学生 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、モバイル端末と運動支援・SNSアプリケーションを活用したリアルタイムコラボレーション型運動習慣形成プログラムを開発し、大学生の運動習慣形成の効果について、分析・評価を行う。また、「スポーツぴあサポーター」を養成し、「スポーツぴあチーム」のダイナミクスを活用した “自発的に楽しむ運動習慣形成”システムを普及させる。 今年度(2017)は、既存の運動支援・SNSアプリケーションによる運動習慣形成の効果を検証するために、入学初期の大学生を対象として、健康・運動支援アプリケーションの活用(選好性:どんなアプリケーション機能を選択したか & 受容性:どんなアプリケーション機能を活用したか)が、その後(8週間)のかれらの身体活動(運動頻度)に与える影響を明らかにすることを目的とした。健康・運動支援アプリケーションの選好性は、男女ともに、「運動履歴」と「運動した記録をシェアする」機能に認められた。また、健康・運動支援アプリケーションの受容性は、「5週間以上」活用群と「4週間以下」活用群に分けて観察した。「運動履歴」および「記録のシェア」機能が、健康・運動支援アプリケーションの「5週間以上」活用群で、「4週間以下」活用群と比較して、多く受容されていた。運動頻度は、健康・運動支援アプリケーションの「4週間以下」活用群で有意な差が認められた(p<.05)。しかし「5週間以上」活用群では、運動頻度に有意な減少が認められなかった。入学初期の大学生に対する健康・運動支援アプリケーションの活用は、かれらの身体活動(運動頻度)の減少を抑制する可能性がある。また女子は、男子と比較して、「ゲーミフィケーション」と「身体データの記録」機能を多く受容していた。したがって、女子における健康・運動支援アプリケーションを活用した身体活動の促進は、内発的に動機づけられることで効果的に働くと推察された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
「自発的に楽しむ運動習慣形成」システムを開発するための基礎的資料を収集し、研究目的を遂行するための課題を抽出することができた。
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Strategy for Future Research Activity |
健康・運動支援アプリケーションの活用は、大学生(入学初期)の身体活動(運動頻度)の減少を抑制する可能性があることが示唆された。つまり、身体活動を促進する傾向は、必ずしも認めらなかった。 そこで、本年度(2018)は「スポーツぴあサポーター」を養成し、「スポーツぴあチーム」のダイナミクスを活用した “自発的に楽しむ運動習慣形成”システムを開発し、その効果について検証する。 「スポーツぴあサポーター」の養成は、研究分担者によって開発された“ぴあサポート養成法”を活かし、学生(志願)に教授する。また、“自発的に楽しむ運動習慣形成”システムは、2017年度の研究成果から得られた効果的な運動支援アプリケーション(無料)を採用し、養成された「スポーツぴあサポーター」を配置し、運用する。 なお研究対象者(ボランティア)は、運動習慣が形成されていない(運動行動変容段階の関心期・準備期・実行期)学生に限定する。それぞれの期に属するかれらの運動習慣指標、健康体力指標、スポーツ活動に対するセルフエフィカシー、幸福度、ソーシャルキャピタルおよび運動支援アプリケーションの使用度・使用感などを、分析・評価する。
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Causes of Carryover |
モバイルアプリケーション開発費用について、見直しの必要が生じた。
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