2017 Fiscal Year Research-status Report
スポーツ・リテラシー教育における児童・生徒のスポーツ観形成に関する国際比較研究
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17K01658
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| Research Institution | Nakamura Gakuen College |
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Principal Investigator |
中島 憲子 中村学園大学, 教育学部, 准教授 (00301721)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
門田 理代子 中村学園大学短期大学部, その他部局等, 助手 (40641866)
口野 隆史 京都橘大学, 発達教育学部, 教授 (60192027)
續木 智彦 西南学院大学, 人間科学部, 講師 (60468791)
鐘ケ江 淳一 近畿大学九州短期大学, 保育科, 教授 (90185918)
黒川 哲也 宮城教育大学, 教育学部, 准教授 (50390258)
海野 勇三 愛知学院大学, 教養部, 教授 (30151955)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | スポーツ観 / 学びの履歴 / 国際比較 / スポーツ・リテラシー / ジェンダー / 学習成果 / スポーツ価値意識 / 教員養成システム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の初年度にあたる平成29年度においては、調査対象国・地域の現地研究者をはじめ、国内関係者との研究体制を構築すること、ならびに国際比較研究調査で欠くことができない「各国の特殊事情（社会・文化的状況、教育制度・カリキュラム、市民スポーツの成熟度、など）」についての把握を行うことであった。
まず、国内での体制は共同研究者と７回の国内研究会を開催し、これまでの調査結果の分析および考察（学会発表に向けた）、並びに調査票の検証を行った。また国外については、１月に台湾の共同研究者２名を訪問し、これまでの研究成果と今後の研究計画を中心に協議し、研究体制の構築を行うことができた。韓国の共同研究者および新しい研究者との協議も3月に釜山訪問時に実施し、台湾と同様の研究協議を実施し、研究体制の構築を確認した。さらにオーストラリアにおける共同研究体制については整いつつも、調査実施についての倫理審査委員会等のドキュメント作成中にあり、引き続き調査実施の可能性を検討中である。
29年度はこれまでの調査票を用いて分析した結果の成果として、国際学会2本（1.The Eighth Pacific Rim Conference on Education：Sapporo, Japan, November 5, 2017、2. Re-imaging Education for Democracy Summit：University of Southern Queensland,in Australia,14 November 2017）において、日本における児童・生徒の体育・スポーツに関するジェンダーについての報告を行った。以上、これらの分析を通して導かれた課題として、児童・生徒の体育教育、スポーツ教育における「目的・目標」のありがた、加えて「種目・領域」の設定について、さらに教員養成システムの見直しであることが明らかとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度においては、特に研究体制の構築と調査に向けた準備がおおむね終了し、今年度に予定していた日本国内、および韓国における全国調査を実施予定としている。なお台湾については新教育課程の実施時期に伴い、平成31年の実施予定である。以上のことから、平成29年度の計画を基に研究を遂行し、平成30年度に実施する予定の調査関係がおおむね順調に進展している状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまで、おおむね順調に調査実施に向けた準備が遂行できているが、今後の方略としては、①新しい調査の実施方法に関しての研修を加えていくこと、②調査対象者および調査協力者へのお礼・謝礼などの再検討、③オーストラリアにおけるアンケート実施に向けた方略検討、が必要である。
非常に多忙化する社会において、アンケート調査実施に対する協力体制は不可欠であり、上記の三点に含みこまれる、ウェブアンケートの活用やお礼や謝礼、調査に慣れてない国に対する実施方法の検討は、今後丁寧に検討すべき内容であると思われる。
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| Causes of Carryover |
平成29年度の計上金額から残金が出た理由としては、協同研究者の身体問題（体調）に関わって、協力依頼が十分実施できる状況ではなかった点が最も大きい。その他に関しては翌年度の調査実施に向けた準備資金として使用することが高い成果を得られると認識したからである。
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