2019 Fiscal Year Research-status Report
高等専門学校の特色を生かした保健体育教育のカリキュラム開発とモデルの創出
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17K01660
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| Research Institution | Kure National College of Technology |
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Principal Investigator |
佐賀野 健 呉工業高等専門学校, 人文社会系分野, 教授 (80311075)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒木 祥一 津山工業高等専門学校, 総合理工学科, 准教授 (50321477)
丸山 啓史 呉工業高等専門学校, 人文社会系分野, 准教授 (70708651)
柴山 慧 広島商船高等専門学校, その他部局等, 准教授 (50735652)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 保健体育科教育 / 高等専門学校 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、全国の高等専門学校（以下、高専とする）において保健体育の授業がどのように実施されているのか、授業カリキュラム、授業形態、教育内容について、またこれまでの保健体育科の教育成果について明らかにし、高専の特色を生かした保健体育カリキュラムの開発およびモデルを創出することであった。
令和元年度は前年度に実施した全国の高専に所属する体育教員への質問紙調査を分析し、次のような結果が得られた。高専の体育教員は，高専の制度的特徴やモデルコアカリキュラムの影響から、高校とは違った授業を設計していた。また、学生の創造性や社会的スキル、スポーツへの愛好性の育成、ストレス発散、価値観の拡大といった目的を持って授業を実施していることが明らかになった。このような体育教員の授業に対する考え方が、高専の体育授業における現状や特色を形成していた。そして、女性教員が少ないこと、大学院での学びを授業に活用している教員、保健体育科の教員免許を保有していない教員が在籍していることなどから、高専の体育教員自体もまた、高専における体育授業の現状や特色を構成する要素となっていると考えられた。
また、高専における体育教員において部活動の指導も重要な業務の一部となっているため、高専の入学者における部活動に対する意識についても調査した。その結果、中学において部活動の経験がある学生は97.7％であった。また、回答者の92.1％が高専において部活動に所属する予定があるとした。その部活動に所属したいと思った時期については入学後が最も多く47.3％であったが、志望校選択時に所属したいと考えたという回答が34.6％であった（全体では 32.1％）。そのため、入学者の約3割が部活動を意識して志望していることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和元年度までに、特徴的な保健体育授業の実践や高校や大学とは異なる高専教員に必要な能力に関して調査用紙を作成し、全国の国公私立57高専62キャンパスに所属する保健体育教員を対象にアンケートを実施した。回答は55キャンパス（89％）の保健体育教員から回答を得て、統計的な分析や結果の考察を完了した。これと同時に特徴的な保健体育授業を実践している高専のピックアップし、実地調査を令和2年2～3月に実施する予定であったが、新型コロナの影響により、全国の高専への出張予定がキャンセルとなったため、令和2年度にその予定が変更となったため「やや遅れている」とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度の前半までに特徴的な教育実践を行っている高専をピックアップし、実地調査を行い事例的な分析を行う予定である。しかし、新型コロナの影響もあり予定通りの出張や実地調査ができない可能性もある。その場合はインターネットの遠隔対話システム（例えばOFFICE365）を用いて、全国の高専の体育教員に対してインタビュー形式で調査を実施する予定である。また、高専に入学した新入生を対象とした運動経験等に関する調査も実施できればと考えている。そして、今年度の後半に、これまでの研究成果をまとめ、高専独自の特色ある保健体育カリキュラムモデルの創出を目指す予定である。
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| Causes of Carryover |
令和元年度において特徴的な保健体育授業や実践を行っている高専への実地調査のための研究代表者、共同研究者や連携研究者の国内旅費を主に計上していたが、新型コロナ等の影響による研究計画の修正により令和２年度に実施することとなったために次年度使用が生じた次第である。これとともに、論文作成や学会発表のための研究打ち合わせや研究資料の収集のための旅費、研究成果発表のための旅費、報告書作成等に使用する予定である。
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