2020 Fiscal Year Research-status Report

Establishment of methods to evaluate vision training based on detailed analysis of eye movements.

Research Project

Project/Area Number	17K01683
Research Institution	Juntendo University
Principal Investigator	工藤大介順天堂大学, 医学部, 助教 (50348950)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	内田雄介名城大学, 理工学部, 准教授 (00508252)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2022-03-31
Keywords	水平方向動体視力 / 精密眼球運動 / 視機能トレーニング
Outline of Annual Research Achievements	目的；水平方向動体視力（Dynamic Visual Acuity; DVA）と眼球運動の間には密接な関連がある。現在までにDVA測定の際の視標の速度、視標の移動方向による眼球運動の変化について実験により明らかにしてきた。これを更に発展させ、年齢、性別、競技種目による差異を明らかにする。対象、方法；健康成人のみを対象して測定した。DVAと同時に眼球運動を計測した。DVAの能力は、被験者の眼前を横切るランドルト環の切れ目の方向の回答正解率（%）で評価した。眼球運動の評価は、視標出現からの眼球運動開始時間、眼球と視標位置の差（エラー）、saccade最大速度とした。視標速度は200, 300,400, 500, 600 (deg/sec) の5条件とした。視標の出現方向を左から右、右から左の2パターンとし、視標の回転方向による眼球運動の変化についても検討した。結果；視標速度の上昇に伴いDVAの能力は有意に低下した（p＜0.001; One-way repeated measures ANOVA）。視標速度の変化における眼球運動の評価においては、視標速度の上昇に伴い、眼球運動の開始時間の短縮（p＜0.05）、エラーの増加（p＜0.001）、最大速度の増加（p＜0.001）が認められた。視標速度の上昇に伴いエラーは急激に増加した。また、眼球運動の開始時間は300deg/sec近辺で頭打ちとなった。視標の回転方向の変化による眼球運動の変化も認められた。結論；視標速度の上昇に伴うDVAの能力の低下、眼球運動の変化を確認することができた。視標の回転方向に伴う眼球運動の変化も確認できた。今後これらの変化を基に、年齢、性別、競技種目別の差異について統計的に明らかにする。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 実験系が既に整備されている状況で、従来実施していた眼球運動と動体視力に関する実験を速やかに実施できている。順次被験者を募集し、運動経験に係わらず健康な被験者で、予定していたDVAと眼球運動に関する実験を行った。得られた結果を自作のソフトウェアで解析し、内容の分析を行った。実験に関しては、当初の計画通りに遂行することができた。眼球運動の各成分と、実際のDVA能力との関連は、各成分毎の細かい変化に加え、視標の速度にバリエーションを持たせることで、視標速度と眼球運動成分、およびDVAの能力との関連性も調べることができた。しかし、従前から続くコロナによる緊急事態宣言下の影響で、当初計画していた測定の実施に関しては予定通りに出来ていない部分もある。
Strategy for Future Research Activity	実験系に関しては、当初の計画通りに設計出来、測定も順調に行うことが出来ている。被験者のバリエーションに関しては、学生の被験者に関しては予定通りに集めることができ、測定も行えているが、学生以外の被験者（40代など、高い年齢層の被験者）及び女性の被験者に関しては、コロナによる社会活動制限により、当初の予定通りには測定できていない。本年度はこの点の調整を行う予定で年初から準備を進めていたが、コロナ感染の拡大継続、再度の緊急事態宣言発令により、再び実験計画が保留となっている。測定内容については、初年度に得られた結果を踏まえ、当初に計画した項目に加え、さらに追加できる項目、内容があるか検討する予定であるが、これも感染拡大の収束状況によると思われる。コロナによる実験制限も2年に及ぶため、本年度は感染の状況次第では実験計画の部分的な改訂も考慮すべきか検討中である。
Causes of Carryover	コロナ感染による社会行動制限の延長により、被験者を用いた実験が予定通り実施できなかった部分があり、被験者に支払う謝金、実験に伴う経費が減少した。次年度の謝金等に使用予定である。