2017 Fiscal Year Research-status Report

社会的スキルを獲得させる体育授業カリキュラムの開発及びその効果に関する研究

Research Project

Project/Area Number	17K01702
Research Institution	Ritsumeikan University
Principal Investigator	友草司立命館大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (10779036)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	大友智立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740) 梅垣明美大阪体育大学, 体育学部, 教授 (00389660)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	社会的スキル / 体育授業改善
Outline of Annual Research Achievements	(1）TPSRモデル・ASKSモデルによる中学校体育授業プログラムの開発及びその検証として、平成29年度は以下の学校の体育授業を対象として研究を行った。研究対象として、対象1は、高知県吾川郡いの町立伊野小学校(対象学年6年生)及び伊野中学校(対象学年1.2年生)、対象2は、高知県高岡郡中土佐町久礼中学校(対象学年1.2.3年生)、対象3は、高知県吾川郡内の中学校(5校対象学年1学年)及び高知県高岡郡内の中学校(6校対象学年1学年)とした。研究内容として、研究1は①TPSRモデル(責任学習モデル)単元及び時案レベルの体育授業プログラムの開発、②ASKSモデル(チームづくりモデル)単元及び時案レベルの体育授業プログラムの開発とし、研究2は①TPSRモデル・ASKSモデルの体育授業プログラムを適用した授業を実施とした。効果検証として、各単元前後に実施する質問紙調査（社会的スキル尺度、仲間づくりの形成的評価、及び学習有能感評価）を行った。調査用紙の送付・回収は研究者が行い、調査結果は、コンピューターに入力し分析を行った。開発した体育授業プログラムは、平成30年度に再検証するために、課題を整理し改善を行った。 (2) 教育長・学校長から学校の現状をヒアリングし、課題を明確にするために、高知県吾川郡いの町教育長、いの町立伊野小学校長、いの町立伊野中学校長、高知県高岡郡中土佐町立久礼中学校長からヒアリングを行い、学校の生徒の状況や課題を聴取をおこなった。その中で、いの町及び各校の児童生徒の課題及び保護者・地域の課題を明確にし、学校教育に期待する事項を聴取した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason いの町教育委員会の協力を得て、小学校及び中学校の研究が予定通りに終了した。しかし、予定していた佐川町教育委員会管内の小中学校の研究は実施出来ない事となった。その代替として、中土佐町久礼中学校が研究の主旨を理解の上、同様の研究が実践できている。また、研究対象校の学校長からインタビュー形式により学校及び対象児童生徒の現状と課題を聴取することができた。更に、高知県高吾地区中学校体育連盟研究部と連携して研究する体制を整える事ができた。当初予定していた学校とは異なる事となったが、研究対象校が増え、検証する事が可能な対象が確保できたことや、次年度も継続的に研究に協力して頂ける事が確定したことから、当初予定していた研究は継続できるものと考えている。
Strategy for Future Research Activity	平成30年度は、研究対象として、対象1は高知県吾川郡いの町立伊野中学校(対象学年1年生)、対象2は高知県高岡郡中土佐町久礼中学校(対象学年1年生)、対象3は高知県高岡郡内の中学校(5校対象学年1学年)とする。研究内容として、研究1は①TPSRモデル(責任学習モデル)の体育授業プログラムを適用した授業を実施及び②ASKSモデル(チームづくりモデル)の体育授業プログラムを適用した授業を実施する。効果検証として、各単元前後に実施する質問紙調査（社会的スキル尺度、仲間づくりの形成的評価）、及び学習有能感評価）を行う。調査用紙の送付・回収は研究者が行い、調査結果は、コンピューターに入力し分析を行う。教育長・学校長から学校の現状をヒアリングし、学校及び生徒の状況の変化を聴取する。対象は、高知県吾川郡いの町教育長、高知県高岡郡中土佐町教育長、いの町立伊野中学校長、中土佐町立久礼中学校長からヒアリングを行い、学校の生徒の状況や課題を聴取をおこなう。その中で、体育授業プログラムの効果について検証する。
Causes of Carryover	予定していた物品よりも安価なものを購入することが出来た事、データが上がってくる時期が遅れたことにより、入力等に要する人件費が発生しなかった。翌年度は、研究対象校が広範囲に及ぶことから、調査研究に係る旅費での使用及びデータ入力・分析に係る人件費に助成金を使用する計画をしている。