スポーツ環境におけるセクシュアル・ハラスメント：認識にかかわる要因の検討

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K01729
• Research Institution: Osaka Prefecture University
• Principal Investigator: 熊安 貴美江 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 准教授 (90161710)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 高峰 修 明治大学, 政治経済学部, 専任教授 (10409493)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: スポーツ環境 / セクシュアル・ハラスメント / 認識 / 要因

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、スポーツ指導者や競技者などを対象に調査を実施し、スポーツ環境にみられる許容的なセクシュアル・ハラスメント認識について、それに関連する／影響を与える要因を検討することを目的とする。
以上の目的に従い、2018年度は①調査票の検討と確定、②倫理委員会への審査申請、③プレテスト、④調査項目と尺度の再検討、⑤スポーツ指導者に対する調査（Web調査）、⑥スポーツ愛好者に対する調査（Web調査）をおこなった。
指導者調査については、公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）の登録指導者を対象にしてより多くのサンプルを得るため、JSPO「スポーツ研究所」の研究プロジェクトとの協同調査として実施することにした。従って、調査項目については、本科研研究者とJSPO「スポーツ研究所」の研究プロジェクトメンバーとの協議のうえでその確定をおこなった。研究代表者の所属する大学で倫理委員会の承認を得たのち、研究代表者と共同研究者の両所属大学でのプレテストを実施し、プレテストの分析結果に基づいて調査項目と尺度の再検討をおこなった。2018年11月16日～12月7日の間に、公益財団法人日本スポーツ協会公認スポーツ指導者マイページ登録者に対してWeb調査を実施した。
さらに、現在のスポーツ観に影響を与えた経験を聞き、指導者の認識と比較するための対象として、競技者だけでなく一般のスポーツ愛好者を調査することとし、同様の調査票を用いて一般のスポーツ愛好者に対するWeb調査も2019年3月14日から3月18日の間に実施した。
これらを分析することによって、スポーツ環境下で共有されている根強いジェンダー意識や集団主義的な人権意識を問い直す契機となり、また具体的なセクハラ防止対策（環境整備）に新しいエビデンスを加えることができると考えられる。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

スポーツ指導者調査に関しては、公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）「スポーツ研究所」の研究プロジェクトの研究協力を得ることができた。そのため、あらかじめ設定していた調査項目を合議の上で再検討する必要が生じ、多少の遅れが生じたが、その後の②倫理委員会への審査申請、③プレテスト、④調査項目と尺度の再検討、⑤スポーツ指導者に対する調査（Web調査）を本年度中に実施することができた。
また、あらたなデータ比較対象として⑥スポーツ愛好者に対する調査（Web調査）も実施することができた。
しかしながら当初予定していた競技者への調査については、引き続きその有効な調査方法を検討しており、実施については翌年度に持ち越すこととなった。
従って本年度の計画は、指導者調査についてはおおむね順調に進展しており、あらたにスポーツ愛好者への調査も実施できたが、競技者調査に関してはやや遅れているといえる。

Strategy for Future Research Activity

2018年度に実施したスポーツ指導者調査およびスポーツ愛好者調査のデータ分析（セクシュアル・ハラスメント認識を規定する要因の検討）をおこない、適宜学会発表をおこなう。
スポーツ競技者調査については、より効果的に実施するため、公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）の共催名義をとることを視野に入れ、傘下の都道府県体育協会等に協力依頼する方法を考えて調査を実施する。
競技者調査実施後は、スポーツ指導者調査、スポーツ愛好者調査の分析と同様に、スポーツ環境内のセクハラ認識を規定する要因を分析するとともに、セクハラ防止のための環境整備に資する課題をまとめる。
以上の内容を、報告書にまとめる。

Causes of Carryover

当該助成金（次年度使用額）が生じた状況：複数の研究会を、関連学会の研究会や会議機会を利用しておこない、またスカイプ会議を併用して行うことによって、当初予定よりも研究会議のための旅費を節約できた。また、スポーツ指導者調査に関しては、公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）「スポーツ研究所」の協力により、当該組織の登録指導者を対象にしたWeb調査の実施が可能になり、委託費として当初予定していた本科研費からの支出がなくなった。そのため、当初の計画に入れていなかったスポーツ愛好者へのWeb調査を別途、新たに加えて実施することが可能になった。
翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画：次年度使用額90万3587円、および翌年度分として請求した110万円 の合計は200万3587円となる。以下に、翌年度の使用計画を記載する。
消耗品費： 303,587円、旅費： 500,000円、人件費・謝金：200,000円、その他費：1,000,000円