2020 Fiscal Year Annual Research Report
A public sphere created by the complementary relationships of multiple sports organizations that support community sports clubs
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17K01739
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
水上 博司 日本大学, 文理学部, 教授 (90242924)
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2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 総合型地域スポーツクラブ / NPO / 公共性 / 社会関係資本 / スポーツ組織 / 新しい社会運動 / ラディカル・デモクラシー / ダブル・コンティンジェンシー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の補助事業期間中（平成29年度から令和2年度）には、「公益財団法法人日本体育協会と情報ネットワーク支援NPOの相補的関係性：『動員』と『象徴的運動』の関係から創出される公共圏をめぐって」（体育学研究，62：491-510，2017）が一般社団法人日本体育学会の平成30年度学会賞を受賞した。また「総合型地域スポーツクラブと情報ネットワーク支援NPOの関係性から形成された社会関係資本：東日本大震災の支援寄付をめぐって」（体育学研究，64：151-168，2019）が一般社団法人日本体育学会体育社会学専門領域令和2年度専門領域賞を受賞した。この2つの学術論文は、スポーツ行政施策を民間スポーツ統括組織の推進体制とこの施策を支援したスポーツNPO法人の関係性に着目し、公共圏や社会関係資本の創出という視点から明らかにしたことであり、これまでのスポーツ組織論やスポーツ政策論に新たな研究視点と研究手法を提唱するものであった。
総合型クラブ研究は、コミュニティ政策に強い影響を受けており、コミュニティ形成の手段的機能集団として論じる手法が主たるものであった。したがって、日本スポーツ協会や日本オリンピック委員会などの民間スポーツ統括組織からみて、どのような加盟組織として、その役割と意義が説明できるのかといった視点が不在のままクラブ論が描かれてきた。スポーツ組織は、実践者（個人）からボトムアップ型でどのように組織化され、クラブがどのような役割と意義を担うのかが説明されなければならない。本研究では、メルッチの「新しい社会運動論」やラクラウ・ムフの「ラディカル・デモクラシー論」、ルーマンの「ダブル・コンティンジー論」、パットナムの「ソーシャル・キャピタル論」の4つの社会理論を用いて総合型クラブを基盤としたスポーツ組織体制をどのように構築するのかについての新たな知見を明らかにすることができた。
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