2017 Fiscal Year Research-status Report
The relationships amang physical functions, behavioral feature and bone health in local elderly independent person.
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17K01793
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| Research Institution | Shukutoku University |
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Principal Investigator |
千葉 大成 淑徳大学, 看護栄養学部, 准教授 (30337779)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 介護予防 / 運動器 / 骨 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
健康寿命の延伸には運動器の健康状態をいかに保ち、骨折や関節疾患などを回避することが重要な鍵となる。また、運動器の機能低下に起因する高齢者が要介護状態になる原因として、関節疾患や転倒・骨折が上位であり、特に予防が期待できる転倒・骨折に関しては多くの研究が行われている。転倒の要因は運動・感覚などの内因的要因と環境・薬物要因などの外的要因に分類され、健常高齢者であれば内因的要因による転倒が主体となると考えられている。転倒による骨折の原因として骨強度（骨密度+骨質）の低下によるものが考えられ、骨塩量に影響するたんぱく質、ミネラル、ビタミンなどの摂取状態が骨質低下を抑制する上で重要である。
そこで、本研究では、「自立した地域在住高齢者を対象とした日常身体活動・状況および行動特性と骨健康との関連性」を検証行っている。すなわち、本研究では、体操教室に参加している自立した地域在住高齢者を対象に、①栄養および食環境による運動器への関連性、②日常行動特性と運動器の健康状態の関連性、③栄養状況や運動継続による皮膚脆弱性の改善と骨健康への関連性について、それぞれの結果を対象者にフィードバックすることで、要介護状態を未然に防ぐための動機つけに繋がるだけでなく、新たな骨評価指標の基礎的研究になるものと考える。
29年度は１）認知機能評価、２）身体機能評価、３）身体計測値および体組成、４）骨評価、５）食事調査、６）皮膚状態、７）対象者への自記式質問票の作成と実行を行い、地域住民主体の介護予防活動に参加する高齢者を対象にした前向きコホートを開始している。
30年度は前年度の調査を継続し、対象者数が設定した数に達するようにリクルートし、データを収集する予定である。また、収集したデータに対して量的・質的解析を進める。得られた結果に対し、平成31年度の調査につなげる予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
交付申請通り、昨年度までの研究成果をもとに、『自立した地域在住高齢者を対象とした日常身体活動および行動特性と骨健康との関連性』について引き続き検討をしている。昨年度までに2年目以降に検討するための基礎的な結果は得られたので本年度は行動特性、食行動、栄養状態、下肢筋肉量低下・筋力低下と骨健康状態に関連する要因を検討するとともに31年度で用いる自記式質問紙のアイテムを作成と皮膚脆弱性に関連性のある組み合わせも検討する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度は対象者への測定方法も含め、次年度以降の予備的検討として、食環境や日常行動の把握をするとともに認知機能評価も行った。また、食生活・食環境と認知機能との関連について得られているデータがまだ少ないが、多価不飽和脂肪酸の摂取状況と継続的な運動習慣が重要であることが認められた。一方、老化危険因子の一つである終末糖化産物（AGEs）はアテローム性動脈硬化症、骨健康、糖尿病合併症の進行などに関与していることなどが知られている。また、食事由来のグルコースや果糖などの還元糖がたんぱく質と非酵素的、非可逆的に反応して生成されることも報告されている。多角的に評価するために、今後は身体機能を総合的に評価するとともに、対象者の継続的運動と日常的な食習慣（脂肪酸の種類、よく摂取する食品および料理法）が糖化ストレス指標および認知機能、骨健康に与える影響についても検証する予定である。
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| Causes of Carryover |
（理由）
昨年度は予備的検討を中心に行っていたので、当該施設にない機器を購入することを主ととしたことで、325,454円が平成30年度に繰り越された。
（使用計画）
本年度は昨年度の結果を踏まえ、対象者数も増やして検討を行う。そのため、測定の回数増加に伴い、費用も増えるため、全額使用を予定している。
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Research Products
(2 results)
