2019 Fiscal Year Annual Research Report
Effectiveness of accumulating physical activity on postprandial metabolism in postmenopausal women.
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17K01874
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
宮下 政司 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 准教授 (40447248)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 食後代謝 / 中性脂肪 / 断続性身体活動 / 閉経後女性 / エネルギー負債 / 食事補充 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和元年度に実施した研究では、閉経後女性26名を対象に3ヶ月間、日常生活の中での身体活動（運動・生活活動）を断続的に実施することで食後の中性脂肪値の上昇抑制が認められるか否かを検討した。対象者を断続性身体活動群11名と日常生活維持群15名に無作為に振り分け、断続性身体活動群では、「健康づくりための身体活動指針」に則した時間・強度として1日計10分以上の自由な活動強度で日常生活の中で身体活動を実施した。研究開始前、2ヶ月後及び3ヶ月後に実験室で実施する食事負荷試験にて食後の中性脂肪を主評価項目とし、身体活動介入の影響を検討した。なお、身体活動による食後中性脂肪に対する急性効果を排除するために各測定日前日の身体活動を両群で制限した。本研究より、日常生活における活動時間を生活の中で3ヶ月間増加しても今まで通りの生活を維持した群と比べ、食後中性脂肪の値に変化がなかったことが明らかとなった。
研究期間全体の取り組みとして、1日の中で座位時間の中断を意図し小分けに実施する身体活動を「断続性身体活動」とし、閉経後女性における食後の中性脂肪の経時的変化を断続性身体活動によるエネルギー負債と断続性身体活動で消費した分のエネルギー補充の観点から検討（平成29年度から30年度）した。その結果、閉経後女性における断続性の歩行による食後中性脂肪値の低減は、エネルギー負債を保持することで認められ、エネルギー出納を合わせた場合、その低減効果は消失することが明らかとなった。その後、断続性身体活動が食後の中性脂肪値に及ぼす慢性的影響（令和元年度）について検討した。食後中性脂肪値の低減には日常生活における身体活動を意識的に増やし（エネルギー負債の状態を保ち）、毎日継続して行うことが重要であると本研究全体の結果より示唆された。
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