骨を育てる子どもの生活習慣（小学校低学年児童を対象として）

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K01911
• Research Institution: Kyorin University
• Principal Investigator: 照屋 浩司 杏林大学, 保健学部, 教授 (20197817)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: 小学校低学年児童 / 超音波骨評価値 / 骨量獲得因子 / 生活習慣 / 成長

Outline of Annual Research Achievements

これまでの骨量獲得の因子に関する研究における対象は思春期または青年期であり、幼児期あるいは小学校低学年児童を対象とした研究は少なく、さらに研究手法も断面的なものにとどまっていた。本研究では、小学校低学年児童を対象として、超音波骨評価装置を用いた骨評価および体格などの計測を年に一度、継続して実施することに加え、食事の嗜好、睡眠や運動などの生活習慣などに関する質問紙調査を実施し、小学校低学年児童の骨量獲得に影響する要因について、とくに経年的な発育・発達の要因を調整した解析を行うことで、児童期の骨量獲得に関する因子について明らかにしようとしている。
3年の研究期間の2年目であった平成30年度は、フィールドとする小学校において音波骨評価装置を用いた骨評価・体格などの測定、食事の嗜好・睡眠や運動などの生活習慣などに関する質問紙調査を実施し、当該年度のデータの整理、入力を行い、また、前年度に構築した縦断的な検討を行うためのデータベースに追加する形でのデータの整理を行った。
縦断的な疫学調査においてはフィールドの確保および維持が第一である。前年度に引き続き測定を実施できたことで、将来の骨折、骨粗鬆症の予防につなげられるような児童期の骨量獲得に関する因子、とくに運動、睡眠、食嗜好の関与について明らかにするための基盤が形成できたと考える。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究初年度に超音波骨評価装置のうちの1台の整備、および体組成計の追加、データ解析用のパーソナルコンピュータ、統計解析ソフトウエアが順調に準備できており、2年目の平成30年度においては、測定装置コントロール用パーソナルコンピュータ2台の準備、および統計解析ソフトウエアの更新が研究を進めるうえでの主な準備であったが、計画通りに準備を進めることができた。
データ収集に関しては、初年度に開拓した小学校を引き続きフィールドとした調査を平成30年9月に実施した。超音波骨評価装置を用いた骨評価、および体格の測定に、前年度に断念した体組成の測定も実施するとともに、食事の嗜好、睡眠や運動などの生活習慣などに関する質問紙調査を行った。
取得したデータの整理およびデータ入力については、平成29年度および平成30年度に連続して観察できた対象者については経年的な差異も含め、平成30年度に新たに対象となった者から取得したデータについては次年度との継続した観察が可能となるように、それぞれデータベースを構築した。
解析、検討については十分に進んでいるとは言えずデータを蓄積している途上であるが、現時点で既に100名の対象については経年的な検討が行える状況となっており、最終の平成31年度に取得予定のデータを追加すると、延べ約250名の経年変化について検討を行える予定であり、進捗状況については「おおむね順調に進展している」と考えた。

Strategy for Future Research Activity

最終年となる平成31年度においては、調査対象とする小学校での第3回目の調査を2019年9月に実施の予定である。調査では引き続き、超音波骨評価装置を用いた骨評価測定に体格、体組成の測定を加えて実施するとともに、食事の嗜好、睡眠や運動などの生活習慣などに関する質問紙調査を実施する。
データの整理・単年度データの解析に加え、2年連続した経年変化データの得られる予定の約250名のデータについて解析を行い、成長に伴う骨の脆弱化の影響を除外して、生活習慣・体格、およびそれらの変化が、小学校低学年児童の超音波骨評価値におよぼす影響についての検討を実施したいと考えている。
さらに、予備的な研究によって得られている約200件の小学校低学年児童の経年変化データを加えた全体のデータベースを用いての解析によって、小学校低学年児童の骨量獲得に関連する要因、とくに運動、睡眠、食嗜好の関与を十分に検討できると考えている。

Causes of Carryover

人件費・謝金の経費が予定よりも少額であったため次年度使用金が発生したが、差額は僅かであり使用計画に大きな変更は要さない。
未使用額については、2019年度の人件費、謝金に追加して使用する予定である。