2019 Fiscal Year Research-status Report
新規Parenting（育児）マニュアル作成に向けた親子介入支援の客観的効果検証
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17K01917
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| Research Institution | Japan Lutheran College |
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Principal Investigator |
田副 真美 ルーテル学院大学, 総合人間学部, 教授 (40459946)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
成田 奈緒子 文教大学, 教育学部, 教授 (40306189)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | ペアレンティング / 生活習慣 / 発達障害 / 親子関係 / P-Fスタディ / エゴグラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
我々はこれまで、ペアレンティング教育を用いた実践的親子支援・介入による科学的実践研究を行い、定型発達児や行動・情緒障害のある児において、子どもと親の主観的・客観的評価と生理学的・心理学的・脳科学的所見が前後で平均的に改善することを証明してきた。これまで得た結果をもとに親の自我状態が変化することが、子の社会的行動様式の変化を促す可能性があると考え、親子それぞれに対するペアレンティングトレーニングプログラムを用いて2017年8月(第1回)、2018年2月(第2回)、2018年8月(第3回)の3回にわたり1年間実施した。2019年度は、2017年8月と2018年8月の子の欲求不満場面での社会的対応の変化と親の自我状態の変化、およびそれらの相関について検討した。その結果、総じて欲求不満耐性が高まり、欲求不満場面での不安が軽減していることが示されていた。親のエゴグラムと子のP-Fスタディとの関連では、親の養育態度に関する自我状態の高さは理想や義務的な自我状態の高さにも関連し、それらが子のフラストレーションの解消を求める建設的反応を低下させ、また、子の他者へのアグレッション（主張性）を上昇させる関連性があることが示唆された。結果として親の自我状態が変わり、それに伴う行動パターンの変容を促せたことは、親のストレス軽減とレジリエンス上昇に貢献できたとも考えられる。また、追試として2019年8月に1年後の変化としてこれまで実施したパラメーターを用いて実験を行った。これらの結果を2019年11月日本心身医学会にて「新規ペアレンティングマニュアル作成に向けた親子支援の客観的効果検証（1）」「新規ペアレンティングマニュアル作成に向けた親子支援の客観的効果検証（2）事例検討」の2演題を発表した。その後、心身医学雑誌に「新規ペアレンティングマニュアル作成に向けた親子介入支援の客観的効果検証」のタイトルで投稿中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
予定の実験が終了し、さらに追試を行っている。また、学会発表および学会誌への投稿も行い、査読の結果を待っている。しかし、2020年度に向けてさらに学会発表を予定していたが、COVID-19の影響で学会の中止などがあり、予定していた学会発表ができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度は最終年となるため、これまでの実験成果を学会および論文にて公表していく予定である。
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| Causes of Carryover |
2019年8月に追試を実施した検査の採点、解析の人件費を2020年度に繰り越した。また、3月にアメリカでのワークショップへの参加がCOVID-19 の影響で中止となったため、その旅費、宿泊費、参加費の支出がなくなった。今後、対象者への介入や検査実施を遠隔より行うことがが必要となるため、そそれに必要な機器の充実を図るため、助成金を使用する予定である。
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Research Products
(9 results)
