2021 Fiscal Year Annual Research Report

Reconsideration of Bulletin Journals by Citation Analysis: Demonstration of Significance and Concrete Suggestions for Development

Research Project

Project/Area Number	17K02015
Research Institution	Kyoto University
Principal Investigator	設樂成実京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 助教 (00727943)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	北村由美京都大学, 附属図書館, 准教授 (70335214) 亀田尭宙国立歴史民俗博物館, 国立歴史民俗博物館, 助教 (10751993)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2022-03-31
Keywords	学術出版 / 紀要 / 学術コミュニケーション
Outline of Annual Research Achievements	今年度は、紀要の編集現場の現状と課題を明らかにすべく、紀要の編集者を対象にアンケート調査を実施した。また、より個別具体的な話を聞くべくアンケートの回答者の内、10誌11名の編集者にオンラインによるインタビューを実施した。回答した紀要の8割弱が何らかの問題を抱え、その多くが複数の問題を抱えている結果となった。問題は「原稿の不足」が最も多く、[編集スタッフの不足「時間の不足」「雑誌運営の知識や技術の継承の難しさ」と業務体制に関する問題、つぎに「国内での雑誌の知名度の低さ」「国外での雑誌の知名度の低さ」といった雑誌の評価に関する回答が続く結果となった。問題を抱える紀要の4 割強が、問題への対応を行っている、もしくは今後行う予定であり、対応策は多岐にわたる。外部に求める支援としては、「査読者の紹介やネットワークの構築」「雑誌の広報」が多く、「既刊号の電子化化作業の代行」「雑誌運営に役だつ情報をまとめたウェブサイトの作成」「編集者のスキルアップのためのセミナーの開催」「編集・印刷費の援助」と続いた。なお、約8割の紀要が問題ありと回答する一方で、外部からの支援を求める紀要は約6割にとどまり紀要に関する問題は編集委員会内で解決すべきという考えもあることが窺える結果となった。本研究では東南アジア研究分野を対象に過去30年間の国内の学術雑誌の引用分析を行い、大学紀要及び研究所紀要からの引用が約7割を占めることを明らかにした。また紀要編集者を対象にした調査を実施し編集現場の現状と課題を明らかにした。これらの調査を通し日本の学術出版の振興策を考えるために必要な基礎データを提供するという目的を果たすことができたと考える。コロナ禍の為、海外の紀要の編集現場に向けた聞き取り調査を行い、国内の紀要の抱える問題への解決策の検討に反映することができなかった。この点は今後の課題としたい。
Remarks	本プロジェクトと連動し、紀要編集者ネットワークの活動を行っている。