ウガンダ農村社会における在来知に配慮した「食育」の可能性

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K02052
• Research Institution: Osaka Sangyo University
• Principal Investigator: 佐藤 靖明 大阪産業大学, デザイン工学部, 准教授 (30533616)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: ウガンダ / 食育 / 在来知 / 食生活 / 食文化 / 農業 / バナナ / アフリカ

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、ウガンダの農村において、食生活の現状と、世代間での食をめぐる知識の継承・教育がいかにおこなわれているのかを(1)～(3)の方法によって明らかにし、在来知と科学知を組み合わせた「食育」の方法を新たに示すことを目的としている。(1)食生活：食事調査と食品サンプルの栄養分析をおこない、科学的な観点から現状を把握する。(2)食料自給：各世帯に、食料自給や商品化の傾向の変化とその背景を聞き取る。(3)在来知・科学知の伝達：農作業、調理、食事、学校生活の場面で、食にかかわる在来知と科学知がどのように知識が伝達されるのかを把握する。
2021年度は、ウガンダで予定していた現地調査が中止となったため、日本において上記(1)～(3）に関係する以下の研究を進めた。まず、2020年度にひきつづき、アフリカおよび世界の食育および教育に関係する文献を探索し、そのレビューを進めた。つぎに、ウガンダにおける主食作物のバナナに注目し、本事業のテーマである「食育」を考える上での基礎的な知見を蓄積した。とくに、バナナをめぐる農と食にかんする在来知や、人々が新しい品種をどのように受け入れるのかについての議論を深めるために、近年ウガンダ政府が開発を進めている遺伝子組み換えバナナをめぐる農民の受容の問題を取り扱い、農村世帯ミクロな観点から考察した。具体的には、ポリティカルエコロジー論の先行研究をまとめるとともに、自身のこれまでの調査にもとづく知見の位置づけを明らかにした。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、研究対象地域であるウガンダに渡航して最終年度の調査を行うことができなくなった。また、渡航再開時期が不明の状態が続いたため、渡航を前提とせずに研究目的を遂行するための方策を検討するのが遅れた。

Strategy for Future Research Activity

2022年度はウガンダへ渡航することを予定し、現地での調査も含めて、以下の作業を進めていく。(1)これまでまでに行った調査結果の分析、(2)ウガンダの小学校教育での食育に関する補足調査、(3)ウガンダおよびアフリカにおける食育に関わる既存研究のレビュー。

Causes of Carryover

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、研究対象地域であるウガンダに渡航して最終年度の調査を行うことができなくなった。また、渡航再開時期が不明の状態が続いたため、渡航を前提とせずに研究目的を遂行するための方策を検討するのが遅れた。