2017 Fiscal Year Research-status Report
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17K02425
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| Research Institution | Tokyo University of Science |
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Principal Investigator |
小林 真美 東京理科大学, 理学部第二部教養, 講師 (30548144)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 古事記 / 日本書紀 / 風土記 / 文化資源 / 受容史 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度は、既に準備を終え、研究成果を蓄積している、ヤマトタケル説話を題材とする銅像・記念碑に関する建立経緯の解明と、享受の在り方に関する研究を行うことを中心とした。また、予備研究として、翌年度に予定している地方史誌・郷土史蹟に関する情報収集を、当該年度にも適宜実施していくことも目標とした。
前者の銅像・記念碑に関しては、日本最古の銅像とされる「明治紀念之標」（兼六園・石川県金沢市）と同型の銅像が、増山城跡（富山県砺波市）や赤丸浅井神社（富山県高岡市）付近に設置されていたことを捉えた。後者の銅像については、現存しており、かつ「忠魂碑」としての役割を担っていた様子も、郷土史誌により把握している。加えて、この他に、富山県内では、同型の銅像を、御神像として奉斎する神社が存在していることをも明らかにした。
さらには、比較的最近の銅像設置例として、平成２４年５月、ＪＲ井田川駅・ロータリー（三重県亀山市）に、地元民の要請により、ヤマトタケル像の建置されていることが判明した。
後者の地方史誌・郷土史席に関する情報収集では、まずは全体像の把握として、最新の『角川日本地名大辞典』及び『日本伝説大系』を軸に、ヤマトタケル関係記事を、都道府県別に調査した。結果として、両書における北限及び南限を明らかにするとともに、全国で最も多く伝説や奉斎神社等を有する地域を把握することができた。
また、ヤマトタケルは、『古事記』において、出雲（島根県）の在地有力者であったイズモタケルを討ち取ったが、当該の山陰方面のように、中央及びヤマトタケルの征討に抵抗した地域におけるヤマトタケルの伝承の様相や、奉斎神社に関しても、明らかにし得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ヤマトタケル説話を題材とする銅像・記念碑に関しては、すでに全体の建置数を把握できたものと考えている。かつ地方史誌の記述により、昭和期までに建立された銅像については、経緯の解明と享受の様相も進んでいる。以上の点から、平成３０年度に、未見となっている北陸方面及び三重県亀山市の新銅像等に関する実地調査を行うことや、関連する文化資源との比較により、さらに進展しうるものと考えている。
郷土史誌・郷土史蹟における民間伝承に関しても、全体の状況を把握し終えている。
さらには、『古事記』『日本書紀』「風土記」といった上代文献に記載のないヤマトタケルの子孫を記した後代の文献及び在地伝承についても、ほぼ明らかにし終えた。この成果の一部については、実地調査をも行っており、平成３０年度に刊行される『先代旧事本紀』に関する書籍において、その詳細を報告している。
また、郷土史蹟に関する研究として、ヤマトタケル伝承に登場する樹木の様相の把握、特にその種類が２５種を超すことを明らかにした点も、大きな成果と考えられる。
その上で、現在、広く知られている、「走水観音（舟守観音）」（神奈川県横須賀市）を、ヤマトタケルの妃・オトタチバナヒメの「御像」とみなす伝承を辿っていくと、本居宣長『古事記傳』が発生源であると目されることをも判明した。
以上に掲げた複数の成果を踏まえ、本研究課題は、当初の計画通り、順調に進展していると捉えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成３０年度には、当該年度の予備研究に基づき、西日本方面における、ヤマトタケル説話に関する民間伝承の調査を、より進めていくこととする。また、未見である北陸方面及び三重県亀山市の新銅像、山陰方面におけるヤマトタケルの郷土史蹟等に関する実地調査を行い、その享受の様相を明らかにする。
さらには、他の文化資源を用いた比較を、積極的に行うこととする。例えば、関連する図書の挿入写真や、観光絵葉書等を、より多く把握していきたいと考える。
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| Causes of Carryover |
当該年度は、科研費を用いての実地調査を行わなかったこと、また当該年度を最終年度とする他の科研費による購入もあり、物品費の負担が少なかったことにより、次年度使用額が生じたものである。
翌年度にあたる平成３０年度では、北陸方面等の実地調査を数日かけて行うため、当初の計画通りに使用していく予定である。
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