2018 Fiscal Year Research-status Report
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17K02671
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
阿部 宏 東北大学, 文学研究科, 教授 (10212549)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 主観性 / 真実性 / 望ましさ / 文法化 |
Outline of Annual Research Achievements |
言語における主観性の働きについては、アメリカ,ヨーロッパ,日本の言語研究史の中でそれぞれ独立して発見が行われ、その後の研究も相互交流が薄いまま同時並行的に行われてきた。しかし、考察対象とされた言語現象は全く同じではなく、操作概念の名称も異なっているとはいえ、これら3つの研究系譜は同一の認識基盤に基づいている。本研究は主観性に関わる仏英日の種々の現象を対照研究的に考察し、これらの成果の蓄積にもとづいて、3つの研究系譜を統合的に整理し、新たな包括的主観性理論の構築を試みるものである。 平成30年度は、平成29年度に引き続いて、モダリティ研究、(間)主観化、主体性概念、文法化、プロトタイプ意味論、メタファー化などの理論、ヨーロッパの「主観性」研究史、発話行為論、ナラトロジー理論などを中心に、主観性に関わる研究文献を検討した。 主観性の働きは特定の文副詞、助動詞、接続詞、ある種の機能語などに限られるものではなく、一般語彙や熟語の多義性の一部として潜在している可能性がある。同語反復文、矛盾文以外にも主観性の表明に特化した構文がありうる。小説の地の文などを典型例とする虚構の過去の語りにおいては、主観性を担う主体が二重化(メイン語りを担当する主体と地の文中のダイクシスなどの基準点となる主体)する。またこの場合、戯作の伝統を継承する日本の小説と歴史書の記述をモデルにした欧米語の小説とでは、主体の二重化の様相は異なる。この点から、欧米語に特有な自由間接話法、日本語に特徴的な自由直接話法や「た」形と交替して現れる「る」形に関わる現象などに説得的な説明原理の構築を試みた。 以上の成果を、日本フランス語学会で発表し、フランス語学、フランス文学、ドイツ語学、英語学、英文学の研究者を招いて主観性関連のシンポジウムを開催した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定どおり、主観性概念については、アメリカ系の研究においては特にフィルモアからトロゴットに至る系譜、フランス語圏においてはブレアル、ブリュノ、バイイ、バンヴェニスト、日本においては鈴木朗、時枝誠記、渡辺実らの指摘を参考に、言語現象への主観性概念の適用可能性について検討を行うことができた。 同時に、フランス語、英語、日本語の具体例の考察に基づき、主観性と間主観性との関係、文法化と(間)主観化との関係、語彙的表現と主観性を担う表現との多義性の問題、などについて、これまでの研究史を整理した。また、これまで研究が集中してきた「真実性」主観性以外の可能性、特にブリュノやバイイが提示していた「望ましさ」主観性、「実現要請」主観性などの成立可能性、およびこれら各主観性間の相互関係を検討し、統一的な主観性理論の構築を目指してほぼ順調に研究が進んでいる。 さらに、学会発表、論文執筆、シンポジウム開催などをも行うことができた。
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Strategy for Future Research Activity |
仏英日の主観性現象に関するデータの収集と分析を継続する。 特に自由(直接・間接)話法と歴史的現在形については、言語学的文献のみならず、修辞学、西洋古典文献学、国内外の文学研究などの成果をも検討し、ここから散発的な指摘を網羅的に収集し、研究の参考資料とする。 前年度に集中的に行った時間・空間ダイクシスへの考察について、バンヴェニスト、ヴュイヨーム、ジュネットら主としてフランス語学における、時制論・時間論、ナラトロジー関連の研究系譜における理論を参考に、主観性概念との関係づけを考察する。 成果は、適宜ホームページに掲載する。また暫定的な研究レポートを作成し、それらを論文にまとめる。また、商業誌に一般向け解説記事を執筆する。 研究成果については、国内の諸学会、および国際ロマンス語言語学文献学会などの国際学会で発表を行う。
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Causes of Carryover |
資料調査のための出張が多く、旅費が当初の予定額より嵩んだが、他方、書籍や備品は平成29年度以前に購入したものを主として使用していたために、残余額生じた。
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Research Products
(5 results)