2017 Fiscal Year Research-status Report
第一言語獲得実験による文法の抽象的レベルの探求―表層の語順と階層を超えて
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17K02738
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| Research Institution | Miyagi Gakuin Women's University |
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Principal Investigator |
木口 寛久 宮城学院女子大学, 一般教育部, 准教授 (40367454)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
船越 健志 獨協大学, 外国語学部, 専任講師 (40750188)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 第一言語獲得 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度においては、具体的な研究課題の１つである二重目的語構文に関する数量詞句の作用域についてのBruening(2001)による観察(1ab)に基づき、研究代表者と海外共同研究者が実証実験を立案・デザインし、まずは大人を対象とした予備実験を行った。
(1) a. The judge awarded a (#different) athlete every medal. *every > a
b. A (different) teacher gave me every book. every > a
そこで、とくに(1b)の実験結果に揺らぎがみられたため、(1b)の本実験結果が思わしくなかった場合を考慮し、(1b)と対応する数量詞の作用域にあいまいさがみられる文（いわゆる与格交代が起こった文(２)）を実験パラダイムに組み込むこととした。
(2) The judge awarded every medal to an athlete . every > a もevery < aも可
以上の実験パラダイムについては、平成30年度中には海外共同研究者によって、マクワリー大学（シドニー・豪州）・CCD（ARC Centre of Excellence in Cognition and its Disorders）にて英語を母国語とする幼児を対象にTruth Value Judgement Taskを用いた実証実験が遂行される予定である。また、cleft構文を用いた再構築現象を扱った実験研究成果が、国際学術雑誌Languageに原著論文として掲載決定となった。最後に譲渡不可能所有の研究に関しては、研究分担者による理論研究の成果が、国際学術雑誌Syntaxに原著論文として掲載された(研究成果参照)。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
まず、最初の研究課題であるcleft構文を用いた再構築現象については、首尾よく平成29年度に論文掲載決定までは到達することができたため、当初の予定通りの成果を出せたといえる。
2つ目の研究課題である二重目的語構文の主語、直接目的語、間接目的語の間の数量詞の作用域についての実証研究も、実験パラダイムが当初よりもさらに洗練されたものに仕上がりつつあり、平成30年度内での実験の遂行およびデータ収集の準備が整いつつある。
さらに3つ目の研究課題である譲渡不可能所有についても理論的研究の成果を発表することができた。よって、本研究課題の進捗状況は順調に進んでいるものと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては、まず、平成29年度に検討し修正を重ねた実証実験パラダイムについて、海外共同研究者が所属するマクワリー大学（シドニー・豪州）・CCD（ARC Centre of Excellence in Cognition and its Disorders）にて英語を母国語とする幼児を対象にTruth Value Judgement Taskを用いた実証実験を遂行する。 そこで得られた実験データを国際学会において発表しながら検討分析を加えていく。そして、最終的には1本の論文としてまとめ上げ、国際学術雑誌への投稿を目指す。
さらに、平成30年度以降には、引き続き譲渡不可能所有についての理論的研究を重ね、実証実験にむけて研究分担者と海外共同研究者と共に検討を続けていく。
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| Causes of Carryover |
平成29年度に予定していた海外共同研究者との研究打ち合わせのための海外出張が取りやめになったことと、書籍代を学内公費でまかなえたことが次年度使用額が生じる主な理由である。次年度使用額は、平成30年度8月に海外共同研究者所属先でのワークショップへの参加および研究打ち合わせのための滞在費、そして研究分担者の物品購入費に充てる計画である。
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