2018 Fiscal Year Research-status Report
文化言語の多様な子どものための対話型アセスメントの教育的効果に関する実証研究
| Project/Area Number |
17K02875
|
|---|
| Research Institution | Doshisha University |
|---|
Principal Investigator |
櫻井 千穂 同志社大学, 日本語・日本文化教育センター, 准教授 (40723250)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
真嶋 潤子 大阪大学, 言語文化研究科(言語社会専攻、日本語・日本文化専攻), 教授 (30273733)
渡部 倫子 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (30379870)
野口 裕之 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 名誉教授 (60114815)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | DLA / 対話型アセスメント / スキャフォールディング |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、昨年度からの研究計画に従い「外国人児童生徒のためのJSL対話型アセスメントDLA」の＜読む＞における「テキストレベル」の妥当性に焦点を当てた研究を進めるとともに、昨年度実施した対話の際のミクロ・スキャフォールディング（Scf）の分析結果をもとに、DLA＜読む＞の代替えテキストによるアセスメント開発を行った。テキストレベルの妥当性に関する研究では新たに加えた代替えテキストを含め、学年枠（低学年・中学年・高学年）におけるレベルの適切さと難易度の順位性が確認された。また代替えテキスト自体も12冊増やすことができた（元々のDLA＜読む＞は７冊のみ）。その結果については学会で発表した。
合わせて、昨年度、DLA評価者養成研修受講者に対して実施した質問紙調査の結果からScfの方法に焦点をおいたDLA研修の重要性が認められたため、今年度は全国各地の教育委員会・学校・国際交流団体主催のDLA研修（31箇所）において、教育・支援につながる評価のあり方を重点的に取り上げ、教育現場への還元に努めた。さらに、ブラジル人生徒の割合が40％を超える集住地域の中学校（実践協力校）において学校全体をあげて教育改革を行い、その一つとしてDLA＜読む＞を活用した読書力育成プログラムを導入するとともに、授業における教師の発問について検討を重ねた。兵庫県の散在地域の小学校においても滞日期間の短い児童を対象に、発問を工夫した授業実践を行い、その取り組みについて学会でも発表した。これらの教育実践では対象となっている児童生徒の読書意欲や日本語力が向上するなど、早くも効果が見られ始めており、その検証結果が待たれるところである。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度から計画していたDLA＜読む＞の「テキストレベル」の妥当性検証と代替えテキストの開発について、予定通り実施し、学会発表も行った。また、当初予定していた研究協力校における対話型アセスメントを活用した授業実践とその教育的効果の検証についても、愛知県、兵庫県、広島県の複数の小中学校においてDLA＜読む＞を活用した読書力育成プログラムを導入できた。特に、愛知県のブラジルルーツ児童生徒の集住地域の小中学校及び、兵庫県の散在地域の小学校においてはScfを意識した授業を複数回実践し、その取り組みについて学会発表を行なった。その教室活動の記録と分析は未実施であるが、来年度（令和元年）実施する計画で現在調整中である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
まず、研究協力校における授業実践について、教室談話を記録（録音・録画）、授業内でのScf実施の様子を分析するとともに、読書力育成プログラム実践対象生徒の読書力の変化をモニターし、実践効果を検証する。
研究成果の公開については、これまでに実施した調査結果を論文として発表するとともに、DLA＜読む＞の実施マニュアルとして活用できる「対話型読書力評価」の実践書を出版する予定である。
さらに、学校・教育委員会・国際交流団体での研修も引き続き行い、教育現場への研究成果の還元に努める。
|
| Causes of Carryover |
予定していた研究打ち合わせ会議において、複数人のスケジュール調整が難しく、ZOOMを活用したWEB会議に変更したため、出張費が少額で済んだことにより次年度使用額が生じた。次年度は研究代表者の所属変更（同志社大学から広島大学へ異動）に伴い、出張費の増額が予想されるため、その出張費分に当てる計画である。
|
