2017 Fiscal Year Research-status Report
発達の最近接領域(ZPD)を踏まえた授業内言語活動における教授行為分析
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17K02909
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
今井 裕之 関西大学, 外国語学部, 教授 (80247759)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉田 達弘 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (10240293)
名部井 敏代 関西大学, 外国語学部, 教授 (20368187)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 言語活動分析 / タスク / 対話的，協働的学習 / 思考力判断力表現力 / 知識および技能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究「発達の最近接領域(ZPD)を踏まえた授業内言語活動における教授行為分析」実施1年目の実績成果は，以下の２点にまとめられる。1点目は対話的で協働的な言語学習活動開発（タスク）の実践事例収集と理論枠に照らした分類整理である。研究者3名自身の実践に加え，年間を通して，高等学校，中学校での授業実践事例収集（学校訪問による授業観察とフィールドノート，授業関連資料収集とビデオ録画）を行った。当初の計画外ではあるが，小学校英語の教科化推進に伴い，多くの小学校が中高等学校の英語教育とのスムーズな連携を志向し，授業展開方法の共有を求めている実情を踏まえ，小学校での授業実践記録収集も並行して行った。その結果，年間50件の指導者や学校種のことなる授業実践事例を収集することができた。これらの授業実践事例の分析分類は現在進行中で，言語活動（タスク）デザイン時に考慮すべき要素の抽出とそのモデル化を行っている。
2点目の実績は30年度に向けての準備でもあるが，研究成果を学会，研究会，教員研修会，出版等の形式での発表に向けて研究者間で継続的に資料情報共有を行っていることである。特に高等学校での実践事例を踏まえた，中高等学校で実践可能な言語活動の事例を，学習指導要領の枠組みでもある「知識および技能」「思考力，判断力，表現力」を養うための活動に分類して，学校教育関係者との事例の共有を図る準備を進めることができた。この成果は30年度に出版できる予定である。
これらの研究実績を踏まえ，授業内言語活動（タスク）の実践の促進，一般化を図るべく研究研修会でのワークショップや講演で発表することを今年度の課題とし，同時にその実践事例のより詳細な教師と学習者の行動分析を通して発達の最近説領域(ZPD)を踏まえた教授行為のあり方を理論化する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では，中高等学校の授業実践事例を研究課題とする予定であったが，小学校の外国語教育の教科化に伴い，授業展開や学習目標がより近しくなったため，小学校の授業事例の研究も行うことにしたため分析対象が増加し，その分析に時間がかかっているが，おおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
上記研究実績報告にあるような研究実績と成果を踏まえ，今後の研究，特に30年度の研究予定としては，授業内言語活動（タスク）の実践の促進，一般化を図るべく研究研修会でのワークショップや講演で発表することを今年度の課題としたい。より多くの学習者間の言語活動実践が，さまざまな学習者，教員，学校で実施されることで，より強固なモデル化が行えると考えられるので，府県主催の研究会や学校訪問同時に積極的に具体的な言語活動事例を紹介し，実施を支援する。
実践支援と並行して，言語習得研究としての成果発表を目指して，その実践事例のより詳細な教師と学習者の行動分析を通し，発達の最近説領域(ZPD)を踏まえた教授行為のあり方を分析，理論化し研究論文の発表，書籍等での出版を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
29年度に支出予定だった物品費および研究旅費については，研究者3名が集まる学会で研究会議を実施したり，小中高等学校への訪問は，他の研修会，研究会を兼ねて研究データ収集を行うなどしたため，出費が発生しなかった。また物品についても，その多くは研究者各自の機材で今年度についてはまかなうことができたため，次年度に繰り越すこととした。30年度においては，複数の学会での発表，論文発表，出版，より広範なデータ収集を計画しているため，予定通りもしくはそれ以上の予算執行を行う予定である。
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