2018 Fiscal Year Research-status Report
小学校英語教科化を鳥瞰したキヴァプログラム援用型小中英語ウェブリエゾン教材の開発
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17K03024
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
淺間 正通 東洋大学, ライフデザイン学部, 教授 (60262797)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前野 博 至学館大学, 健康科学部, 准教授 (00369597)
山下 巌 順天堂大学, 保健看護学部, 教授 (70442233)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 語彙習得 / 自律学習 / 帰納的英語学習 / Web教材 / リエゾン教材 / 形成評価 / 移行期対応教材 / 英語教科化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
3ヵ年研究の中間年度となる2018年度前半は、初年度の実績報告書において「やや遅れている」と自己評価した進捗状況のフォローアップを実施した。具体的には、2020年度より必修化となる小学校5・6年生の外国語活動教材（2018年度および2019年度移行教材）『We Can!』（暫定版）の精査を行った。そして、移行期対応として文部科学省が作成したこの教材についてであるが、「読むこと」「書くこと」の内容が盛り込まれており、従前の『Hi, friends!』と比較するとかなりの内容面での開きが生じていることが明らかとなった。教科化となり、外国語指導助手（ALT)が関与するにしても、英語を専門に修めてきていない現場の担当教師からすると、従来のようなマニュアル依存では事足れりとならぬ側面が多々浮き彫りとなり、なおかつ5・6年生がこれまで35時間で消化してきた内容も倍増していることからスムースな移行として懸念材料も浮上することとなった。また、小中英語の語彙学習におけるリエゾンの観点に立つと、中学校3年間で1200語程度を学ぶのが、小学校5・6年生で600語から700語学んでゆくのにはかなりの学習負担が発生することとなる。よって、本研究年度においては、語彙学習のための現場教師の負担軽減および児童の自律語彙学習を念頭に、小中Webリエゾン語彙学習教材の開発を念頭にコンテンツの精選と提示方法について検討を行った。なお、前述の問題点解消の知見を得るために10月にはフィンランドのユヴァスキュラ応用科学大学の当該領域に懸かる研究者を訪問して知見を披露していただいた。Rixon(2013:39)が、64ヵ国を対象に実施した調査では、小学校英語を推進している多くの国々で小学校英語と中学校英語の連携が課題となっているが、フィンランドの実際はコンプリヘンシブスクールである特質も関わるが、極めて連携がスムースに行っており、教授法開発および教材開発面での大いなるヒントを得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度は、小学校教科化に向けた現状把握において「やや遅れている」との自己評価結果となったが、2018年度の前半でカバーできたことにより、「おおむね順調に進展している」実際となった。特にフィンランド出張であらためて確認したＫｉＶａプログラム（いじめ防止プログラム）の特質に学ぶ視点においては、Versoプログラムとの連携が見え、より明解なWeb教材の姿が俯瞰できることとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度となる2019年度は、検討してきたWebリエゾン教材のカスタマイズが主となる。Web教材に位置付ける「自動繰り返し学習機能」「苦手学習事項抽出機能」に関して研究推進してゆくこととなるが、その形態において「書くこと」「読むこと」を意識し、さらに学習定着との関わりから検討が必要となる。情報教育分野の研究分担者である前野とさらなる内容面での突合わせをおこなってゆく予定である。
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| Causes of Carryover |
研究分担者である山下巖に関しては、小中英語ウェブリエゾン教材のコンテンツ面での精選および配置・配列の検討を役割分担としたが、研究が最終年度ではなかったため、科研費使用ルールに基づき、特に無理をして執行する必要がないと判断し、残金が発生した。最終年度に繰り越した額に関しては、研究計画に関わる物品費として計画通りに執行する予定である。
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