2020 Fiscal Year Research-status Report
「1960年代」の再検討：多様性と超域性の観点から
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17K03043
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| Research Institution | Kinjo Gakuin University |
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Principal Investigator |
大八木 豪 金城学院大学, 文学部, 講師 (20740129)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
幸田 直子 近畿大学, 国際学部, 准教授 (30781091)
Schieder Chelsea 青山学院大学, 経済学部, 准教授 (80792978)
舟橋 健太 龍谷大学, 社会学部, 講師 (90510488)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 1960年代 / 超越性 / 社会運動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、研究代表者・研究分担者ともに研究計画を変更せざるを得なくなったが、個々の研究の推進に努めた。また、個々の研究成果を基に議論を行い、プロジェクト全体を総括する研究会の開催も2022年2月まで延長することにし、研究期間も1年間延長することにした。個々の研究について述べると、研究代表者 である大八木は、前述の理由により、予定していたアメリカ合衆国での一次資料の調査が困難であったため、本研究プロジェクトの成果を含む、第二次世界大戦後のアジア系アメリカ人のアイデンティティ形成と国際主義の発展との関係を探求する書籍の草稿の執筆を進めた。研究分担者 の幸田も、海外・国内調査が困難であったため、主に文献調査を行った。シーダーは、2018年と2019年の調査で収集した資料の分析を進めるとともに、論文の出版と国際会議での報告を積極的に進めた。そして、舟橋は、同様に新型コロナウィルスの感染拡大状況により、インド出張・現地調査を行うことができなかったことから、これまでの研究蓄積の取りまとめと発信・刊行に注力した。本科研プロジェクトの成果も踏まえた、国際学会（オンライン）でのコメントと議論、編著一冊の公刊、ならびに、寄稿論文（一本）の刊行を行った。このように、それぞれの個別の研究は着実に進展したが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大というやむを得ない理由により、プロジェクト全体の総括は2021年度に持ち越されることになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要で述べたように、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、研究代表者・研究分担者ともに研究計画を変更せざるを得なくなったが、個々の研究の推進に努めた。そして、前述したように、2021年2月に予定されていた、プロジェクト全体を総括する研究会の開催も2022年2月まで延期することになり、研究期間も1年間延長されることになった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、前年度に続いて、1960年代から1970年代にかけてのアジア系アメリカ人運動、冷戦の政治的境界線を超越した学生運動、インド独立前後期に起こったダリト運動(「不可触民」解放 運動)の1960-1970年代の展開、そして1960年代の新左翼運動と1970年代に高まった女性の運動という個々の研究を進め、研究成果の発表を積極的に試みる。また、個々の研究の成果をプロジェクト全体の成果としてまとめていくために、それぞれの領域における研究史の整理も進める。そして、2022年2月に、個々の研究成果について議論するとともに、1960年代研究の現状について総括するための研究会を開催する。個別の研究計画について述べると、大八木は、新型コロナウイルス感染症の状況が許せば、アメリカ合衆国カリフォルニア州において、アジア系アメリカ人に関する一次資料の調査を行うとともに、現在執筆中の書籍の草稿を完成させる。幸田は、「世界の中のアメリカ史」というテーマで単著を１冊、論文「Young workers in the Japanese sixties」を完成させる。シーダーは、WIDFについての研究を進めるとともに、メキシコ・シティにおける1975年国際女性年の催しの日本のフェミニストに与えた影響などについて調査する。また、舟橋は、文献渉猟ならびにこれまでの研究蓄積を踏まえて、近現代インドにおけるダリト運動の展開に関する分析・考察を深めていく。また、もしインド渡航が可能となった場合には、2021年12月頃を目処に、北インドにおいてダリト運動の現況に関する現地調査を実施する予定である。そして、前述の研究会で、これらの個々の研究を総括してプロジェクトを締めくくる。
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| Causes of Carryover |
主な理由としては、前述のように、2021年度に行う予定だった研究会の開催を次年度に持ち越したことで、各人の旅費などの予算も次年度に執行することになったことが挙げられる。また、研究代表者と分担者の調査旅行の予算についても調整が必要になったこともその理由として挙げられる。これらの未使用分の予算については、今後の研究の推進方策で述べたように、2021年度にプロジェクトを総括する研究会を開催すると同時に、各人の個別研究で調査旅行を行うことにより執行する。
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Research Products
(9 results)
