2019 Fiscal Year Research-status Report
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17K03064
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
島津 毅 大阪大学, 文学研究科, 招へい研究員 (90794024)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 禅律僧 / 境内墓地 / 葬祭仏教 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、これまで収集したデータをもとに分析を進めてきた結果をもとに、その論考化に注力した。そもそも本研究が狙いとするのは、いかにして仏教が近世の葬式仏教へ移行していくのか、その歴史的過程を明らかにすることである。その中世後期における葬祭仏教が成立する前提として、天皇家から一般の庶民の老若男女までが等しく葬られ、そして葬る立場として関与していくことを解明する必要がある。そこで、その対象として①天皇・上皇、②幼児、③女性を取り上げ、検討を進めてきた。というのも、これら①～③が中世前期から中世後期にかけて葬送との関わりに大きな変化のあることが明らかとなってきたからである。
以下に本年度の研究状況を①～③に分けて略記する。
①天皇・上皇の葬送については、一昨年度に具体化を進めていたので、2019年5月に『新しい歴史学のために』294号に「古代中世の葬送と天皇・上皇―君臣関係の視点から―」として掲載された。
②幼児については、十三世紀まで皇族や貴族も幼児の死に対して葬礼が催されなかったが、十四世紀中頃には成人と同様に禅律僧が沙汰して、荼毘にも付されて境内墓地への埋葬も行われるようになっていた。中世後期の禅律僧による葬祭仏教化は、幼児の埋葬方法にも確実に影響を及ぼしていたことを明らかになった。その論考が、『歴史学研究』995号に「「古代中世の幼児と葬送―「七つ前は神のうち」か―」」として掲載された。
③女性、なかでも女性親族は平安時代以降、鎌倉時代まで葬送に参列も参会もできなかった。ところが、十四世紀以降、大きく変化して参列参会が行われるようになっていた。ただ、その背景には女性の身分の違いにより種々の要因があったが、禅律系仏教の影響の大きいことを明らかにすることができた。その論考が『史学雑誌』第129編第１号に掲載された「古代中世の葬送と女性―参列参会を中心として―」である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は４年間の研究計画の第三年度に当たる。本年度の研究計画は要約すると次の２点であった。
①中世後期に展開した葬祭仏教の特質を遺族、僧衆、墓地・寺院との関係から総合的に考察しその成果を原稿化し発表する。
②葬祭仏教化の特質を鮮明にするため、顕密僧が行っていた追善仏事の事例に関わる史料を網羅的に蒐集整理し、顕密僧の行った祭祀儀礼についておおよその見通しを得る。
このうち①については、研究実績の概要でも触れたとおり、天皇・上皇、幼児、さらには女性親族を葬祭仏教化のなかに位置付けることができ、禅律僧、境内墓地などといった禅律系仏教が果たした役割が大きかったことも明らかにすることができた。こうした結果を３本の論文掲載という形で成果を実現できた次第である。
ただ、①に対しての時間が相当に必要となり、②については、史料の蒐集整理を進めている最中であり、見通しを得るまでにはまだもう少し時間が必要な状況である。
以上から、研究計画からやや遅れている面もあるが、研究成果の面では計画で想定していた以上の結果を実現しており、研究はおおむね順調に進展していると、自己評価している。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度までの研究では、具体的な成果を実現し、想定以上の進展があった。その分、葬祭儀礼における顕密層の関与についての検討に若干の遅れも出ている。
このため、次年度の研究計画は、禅律僧と顕密僧とを総合的に把握して、中世社会における葬祭仏教と中世社会の特質を明らかにしていくことであったが、しばらく顕密僧における史料分析に注力し、顕密僧の行った祭祀儀礼についておおよその見通しをたてていくこととする。
その結果をふまえて、これまで検討をすすめてきた禅律僧との統合的な検討に着手していくこととする。
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| Causes of Carryover |
生じた残額はわずか1千円ほどであり、次年度予定の使用計画に何ら問題はありません。
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Research Products
(4 results)
