2017 Fiscal Year Research-status Report
呪符木簡の時代的地域的特質からみた「木に文字を記す文化」の史的考究
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17K03087
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| Research Institution | Nara National Research Institute for Cultural Properties |
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Principal Investigator |
山本 崇 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 主任研究員 (00359449)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 呪符木簡 / 符ろく / 伝播 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本申請研究は、呪符木簡を素材とした本格的研究を試み、呪符に込められた祈りや願いなど人びとの心性の時代的地域的特質を検討することにより、「木に文字を記す文化」の日本的特質を明らかにしようとするものである。基礎となる作業として、呪符木簡集成を作成する。符ろくに着目し、符ろくの画像収集と型式分類、伝播過程という独自の分析視角により、呪符木簡の時代的地域的特徴を具体的に明らかにする。加えて、伝播の画期とみられる平安時代院政期に実証を集中させつつ、伝播の背景を、仏教の地方伝播の動向や木と紙の関係、木から紙への変化などの論点から再考していく。
平成29年度には、愛知県・静岡県の古代を中心とした木簡出土遺跡を来訪し、古代を中心とした呪符木簡の熟覧調査および高精細写真の網羅的収集を行ったほか、近年大型の呪符木簡が出土した鳥取県大桷遺跡の呪符、畿内出土の７世紀代の呪符などの撮影と熟覧調査を実施した。加えて、既刊の報告書等を検索し、約700点に及ぶ呪符木簡の情報を整理し、集成作成のための基礎的データの作成を完了した。
研究成果は、ａ山本崇「古代木簡のなかの七世紀木簡」において、日本における木簡出現期から呪符木簡が存在している事実とともに、削屑の増加と木簡の増加の関係、その背景としての律令官僚制と文書行政の定着を指摘した。ｂ呪符木簡を含む、愛知県・静岡県に関係する古代木簡集成『愛知県・静岡県関係古代木簡集成（稿）』の完成原稿を作成し、提出した（平成30年刊行予定）。ｃ和田廃寺・飛鳥寺跡ほかから出土した木簡を紹介した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、(1)呪符木簡の集成、(2)符ろくの画像収集とその解析、(3)呪符木簡の時代的地域史的特徴と「木に文字を記す文化」の解明、を柱に進められる。平成29年度は、約700点に及ぶ呪符木簡の情報を整理し、集成作成の基礎データの作成を完了した。
熟覧調査と撮影による画像収集は、奈良県を中心とした畿内の呪符木簡を対象に過去の撮影データを整理確認するとともに、新たに大型呪符が出土した鳥取県、別途史料集成を作成するためすべての古代木簡を調査した愛知県・静岡県の事例を検討し、基礎的な集成作業を開始するとともに、今後の作業方針を研究協力者と確認、共有することができた。
呪符の分類についての一定の見通しを得たほか、７世紀代の呪符木簡を対象として、符ろくの出典の確定作業を進めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度の研究は、以下を予定している。
(1)呪符木簡の集成。29年度に作成したデータをもとに、集成のための釈文作成にとりかかる。内容分類、形態分類、地域、時代などを判断しながら、その排列の検討をはじめる。
(2)符ろくの画像収集とその解析。「符ろくの伝播」という視角の有効性を確認するため、平安時代院政期から鎌倉時代にかけての、中世前期以前の呪符木簡を主たる対象とし、調査と撮影による史料収集作業を集中させる。
(3)呪符木簡の時代的地域史的特徴と「木に文字を記す文化」の解明。呪符木簡のみならず、木製品など様々な墨書資料を視野に入れつつ、課題に迫る視角を模索する。
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| Causes of Carryover |
（理由）
平成29年度に出土した新出木簡の熟覧調査が、平成30年3月に急遽可能になったため、当初予定していた物品購入を取りやめ、出張旅費として残額を執行することとした。旅費執行後の残額は些少でもあり、また年度末本務が多忙であったこともあって、繰り越すこととした。
（使用計画）
平成29年度に刊行され発注を予定していた書籍は、すでに平成30年4月に発注納品をすませ執行済みであり、研究計画にとくに支障はみとめられない。
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