2018 Fiscal Year Research-status Report
呪符木簡の時代的地域的特質からみた「木に文字を記す文化」の史的考究
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17K03087
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| Research Institution | Nara National Research Institute for Cultural Properties |
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Principal Investigator |
山本 崇 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 主任研究員 (00359449)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 符ろく / 出土文字資料 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本申請研究は、呪符木簡を素材とした本格的研究を試み、呪符に込められた祈りや願いなど人々の心性の時代的地域的特質を検討することにより、「木に文字を記す文化」の日本的特質を明らかにしようとするものである。
平成30年度には、静岡県において、木簡及び墨書土器に記された符ろくなどの記号を集中的に熟覧調査した。加えて、本務で薬に関わる木簡の報告を担当したことに機会を得て、呪符の背景にある薬、医療、まじない、信仰などに関わる古代中世史料の熟覧調査を行った。また、呪符木簡集成作業として、雑誌『木簡研究』に未掲載の遺跡のうち、東海道・東山道・北陸道の遺跡を対象に、木簡の出土状況、出土木簡の種類と内容、呪符木簡の有無などを確認し、新たに確認した呪符木簡を29年度作成のリストに追加し、修正作業を継続した。このリストをもとにして、古代の呪符のうち、出現期にあたる七世紀と平安時代に属するものについて、釈文のテキスト入力を終え、呪符木簡集成（稿）編集の準備を進めた。
研究成果は、ａ呪符木簡を含む、愛知県・静岡県に関係する古代木簡集成『愛知県・静岡県関係古代木簡集成（稿）』（共編）を刊行した。ｂ藤原宮跡出土の呪符木簡を含む、藤原宮跡出土木簡の４冊目の正報告書『藤原宮木簡四』（奈文研史料91）を編集・刊行した。ｃ分担した連載「木簡の古都学」に「33 まじないの意味を探る」「34 薄板に書かれた「こけら経」」を寄稿し、研究成果の解説に努めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2018年度は、本採択課題の研究成果を含む木簡集成『愛知県・静岡県関係古代木簡集成（稿）』と、藤原宮跡出土呪符木簡を含む正報告書『藤原宮木簡四』を予定通り刊行することができ、成果物の刊行という点では順調に課題を進めることができた。
しかしながら、刊行物の完成を経て、年度末にかけて本格的に追加の資料収集と分析に着手しようとしたところ、本務において新たに100点を超える木簡が出土し、最優先でその洗浄・整理・釈読などを行う必要が生じたこと、年度当初には予定していなかった業務が続出しその処理に追われたこと、雇用に関する事務処理にミスが生じたことなどの理由により、科研にかかわる研究業務遂行に支障をきたすこととなった。
新年度に入り、昨年度に生じた本務案件の処理はほぼ収束に向かっており、体制をたてなおした上で、採択課題を進める予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
呪符木簡集成作成のための資料収集を継続する。雑誌『木簡研究』に未掲載の遺跡のうち、山陰道・山陽道・南海道・西海道の遺跡を対象に、木簡の出土状況、出土木簡の種類と内容、呪符木簡の有無などを確認し、呪符木簡集成の一覧作成作業を完了する。
研究としては、平安時代院政期から鎌倉時代にかけての符ろくをもつ呪符木簡を選び、写真・実測図による比較、分類をおこなう。実測図が未公表のもの、画像が不鮮明なものなどについては、高精細デジタルカメラによる赤外線撮影を行い、良質の資料を蓄積する。昨年度までに作成したリストをもとに、熟覧調査、撮影を要する資料の特定を急ぎ、今年度の調査計画を策定する予定である。
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| Causes of Carryover |
昨年度は、本務の刊行物が2019年１月に予定されていたこともあり、科研費による研究を２月３月を中心に進める予定で出張等の計画を行っていた。ところが、２月以降予定外の本務に忙殺されたほか、諸事情により１月から３月に変更した本務の出張があり、予定通りに科研費による調査研究を進めることができなかった。
新年度に入り、資料ご所蔵機関と改めて日程調整を行い、必要な調査を進める方向で調整をしており、今年度経費の支出を予定している。また、３月に購入できなかった消耗品機器などは、４月に入り調達済であり、今年度の調査研究を進めるうえで、特段の支障は認められない。
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