2018 Fiscal Year Research-status Report
専制国家成立期の長城地帯における金銀器・青銅器の生産と流通
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17K03222
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| Research Institution | Tenri University |
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Principal Investigator |
小田木 治太郎 天理大学, 文学部, 教授 (90441435)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
廣川 守 公益財団法人泉屋博古館, 学芸課(本館), 館長 (30565586)
菊地 大樹 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 客員研究員 (00612433)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 長城地帯 / 涼城地域 / 寧夏地域 / 春秋・戦国・秦・漢 / 金銀器 / 青銅器 / 蛍光Ｘ線分析(XRF) / SfM-MVS |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、長城地帯の金銀器・青銅器を型式学的調査と蛍光Ｘ線分析を用いて詳細に調べ、製作技術や材料について検討し、遊牧文化と農耕文化（戦国・秦漢）との交流を明らかにすることを基底的な目的とする。2018年度の研究計画は2017年度と基本的に同じであり、中国における資料調査とそのデータ整理を主とし、加えて関連資料の調査・整理を並行して行った。
中国での調査は研究代表者・研究分担者と、現地の曹建恩（内蒙古自治区文物考古研究所、所長、研究館員）、索秀芬（内蒙古師範大学、もと内蒙古自治区文物考古研究所研究館員）、李少兵（内蒙古博物院、研究館員）とで作業を進めた。今年度調査を行ったのは毛慶溝墓地出土品13件、カク県窯子墓地出土品28件である。これらは比較的早くに発掘調査され、内蒙古中南部涼城地域の北方青銅器文化を明らかにした基本資料であり、このたびこれらの遺物を調査できたことは意義が大きい。また昨年度に調査を行った忻州窯子墓地・水泉墓地などと同地域であることも重要である。調査方法は観察と写真撮影・実測からなる型式学的方法および蛍光Ｘ線分析を主とし、SfM-MVSによる三次元解析も取り入れた。
また昨年度調査したデータの分析をすすめ、日本中国考古学会でその成果の一部を発表した。この内容はさらに充実させて中国語化し、中国の学術雑誌『草原文物』に投稿した。
関連資料の研究として、過去に調査を行った寧夏回族自治区資料の再検討に注力した。これは、昨年度の活動によって当初見込みより大きな成果を得られることが分かったためである。すべてのデータを再整理するとともに、得られた結果にもとづいて考察を行った。この成果は、日本語と中国語の２言語で表示した報告書『寧夏の中国北方青銅器文化遺物の研究（寧夏中国北方青銅文化遺存的研究）』としてまとめ、刊行した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
最も重視し、最も多くの研究費を費やす、中国における資料調査では、希望通りの資料を調査でき、多くのデータを得ることができた。加えて、寧夏回族自治区資料の既往取得データを再整理して報告書を刊行できたことは、当初計画を上回ることと言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年度は最終年度である。中国での調査は、基本的に昨年までと同様に行う。日本から研究代表者と研究分担者が内蒙古自治区フフホトに赴き、現地協力者とともに調査を行う。調査対象には、昨年度まで調査してきた涼城地域の出土品に重きを置き、すでに白家湾遺跡出土の金製品を調査できることが確認できている。中国調査終了後は、データの整理と分析に注力し、昨年度までの成果と合わせて報告書を刊行する予定である。報告書に用いる図の作成や編集作業には、考古学専攻学生のアルバイトを用いる。また報告書は日本語・中国語を並記するものにするので、翻訳のための謝金に一定の費用がかかることを見込んでいる。
昨年度、日本中国考古学会で発表した内容は、中国語化して『草原文物』で公表の予定である。また昨年度の研究成果を、中国西安市で行われるアジア鋳造技術史学会で発表することも予定している。
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| Causes of Carryover |
中国での資料調査が順調なため、全体の報告書のページ数が相当にのぼるものと予想される。したがって、本年度はあえて使用しきることにこだわらなかった。次年度使用額は、報告書の印刷費を補充するために使用する予定である。
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