2019 Fiscal Year Annual Research Report
Compositional data analysis using time-use data and subjective well-being
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17K03668
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| Research Institution | Nihon Fukushi University |
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Principal Investigator |
上田 和宏 日本福祉大学, 経済学部, 教授 (50203435)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長谷川 光 北海道大学, 経済学研究院, 教授 (30189534)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 生活時間 / 組成データ / 時間使用データ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，主観的幸福に関わりがあると考えられる人々の生活時間を，既婚夫婦の生活時間や女性の生活時間と決定要因という点から分析した．生活時間のデータは組成データと呼ばれる特徴を持ち，統計処理上の課題があるが，それをクリアして分析を行った．
既婚夫婦の生活時間の分析では，旧家計経済研究所「消費生活に関するパネル調査」（wave18, 2010）を用いた．「通勤・通学」，「仕事」，「勉学」，「家事・育児」，「趣味・娯楽・交際」，「睡眠、食事などの生活基礎時間」の時間と，年齢，乳幼児の数，夫婦の所得および教育水準，親との同居の有無との関係を調べた．その結果，乳幼児数が増えると夫婦の家事・育児時間が増え余暇時間が減るなど夫婦の負担感が高まる，親との同居は妻の家事負担を減らさない，所得が高くなると夫婦の通勤時間が増えることなどが示された．
女性の生活時間使用の分析では，生活行動分類が細かくデータ数も多い「社会生活基本調査」（2006）の匿名ミクロデータを用いた．結果として，配偶者の有無に関わらず，「乳幼児の存在」が「仕事」時間を減らし，「家事・育児」時間を増やすこと，「親との同居」は有配偶者の「家事・育児」時間を増やす確率は高いが，無配偶者では低いことなどがわかった．有配偶女性の結果は，「消費生活に関するパネル調査」を用いて過去に行った働く既婚女性の生活時間の分析結果と比較した．「年齢」が高いと「通勤・通学」時間や「仕事」時間が減る，「乳幼児の存在」が「家事・育児」時間を増やす，「所得」が上がると「通勤・通学」時間，「仕事」時間が増える点は共通していた．
組成データの統計処理の課題には，Leininger et al. (2013) を応用してBayes法でMCMCによる推定方法を示した．さらに，夫婦の生活時間や属性の相関を前提としたモデルによる推定方法も示すことができた．
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| Remarks |
上田和宏，長谷川光 （2019）,「女性の生活時間の決定要因の分析：2006 年「社会生活基本調査」から」,Discussion Paper, Series B, No.2019-173 (北海道大学大学院経済学研究院),1-17．査読無
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Research Products
(1 results)
