2017 Fiscal Year Research-status Report
バンドスペクトラル回帰分析を用いた為替レートと実体経済変数の関係に関する研究
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17K03709
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
和田 龍磨 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 准教授 (20756580)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 確定トレンドの除去 / 周波数領域 / 仮説検定 / バンドスペクトラル回帰 / 為替レート / 効率的な推定方法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年度となる本年度は、先行研究の確認と効率的なバンドスペクトラル回帰分析の計算方法について検討を行った。前者については、比較的容易にパラメター推定ができ、なおかつ仮説検定を可能であるバンドスペクトラル回帰分析が実証分析においてあまり使われてこなかった理由がなぜなのかという疑問についての答えを探るためと、本研究での要となる、実体経済と為替レートとの関係を推定および検定する際の最も性質の優れる検定方法を探るためである。後者については、回帰の際の射影行列が特殊な形となるため、短時間に計算する方法についての検討および実体経済と為替レートのつなぐ周波数帯の検出方法についての検討を行った。さらに並行して行っている、事変係数を持つ時系列モデルについて、バンドスペクトラル回帰の応用可能性について模索を行った。
バンドスペクトラル回帰は、非定常過程においても適切にトレンドが除去されることによって適用が可能になるが、そのトレンド除去についてはあまり知られているとは言い難い。事実として、2002年に重要な論文が発表されるまでは、定常性を仮定するか、あるいは時間領域においてあらかじめトレンドを除去するという、理論的には正しくない方法が行われてきた。また、比較的最近では、ほとんどバンドスペクトラル回帰を用いたマクロ経済学に関する論文は見当たらなかった。このことは、時変構造を持つ時系列モデルが近年非常に頻繁に用いられていることからすると、驚くべきことと思われる。やはり周波数領域についての考え方が直観的に理解が容易ではないことと、帰無仮説・対立仮設に相当するモデルを周波数領域で考察することも容易でないことが影響しているように思われる。
今年度は効率的なコーディングによってバンドスペクトラル回帰が比較的容易にできることが分かったが、鍵となる周波数帯の効率的な検出方法については完成に至らなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
為替レートおよび経常収支、利子率、国民所得についてのデータの整理を行ったうえで任意の周波数帯においてバンドスペクトラル回帰分析を繰り返し、周波数帯ごとの係数の変化をみた。特にバンドスペクトラル回帰分析の実行にあたっては、比較的容易に、効率的なコーディングが完成した。同時に、先行研究の整理も完了した。先行研究が重要視しているトレンドの除去についても、現在のところトレンドについてはさほど関心を払わなくてよいモデルを分析しているため、今後の研究としては効率的に鍵となる周波数帯を検索する方法の確立と望ましい仮説検定方法の分析を行っていく。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度以降に特に行うべきことは以下の2つである。まず、為替レートとマクロ変数について、係数が統計的に有意になる周波数帯の効率的な検索方法の確立である。今年度もこの点について検討を行ったが、確立には至らなかった。もう1つは、より望ましい仮説検定の方法についてである。周波数領域における通常のｔ検定に相当するものについて、有限標本ではどの程度望ましい性質を持っているのかについて検討を行い、他の検定方法についても検討していく。さらに、当初計画していた通り、将来為替レートの予測という観点からもバンドスペクトラル回帰分析の有用性を検討してゆく。
来年度以降は今年度の研究結果をもとに、国際学会での発表のみならず、研究協力者の協力を仰いで論文を完成させる予定である。このため、海外より研究協力者に来日してもらうことも予定している。
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| Causes of Carryover |
昨年度までの科研費課題において使用した大型計算機の利用が可能であったため、今年度は計算機を購入する必要がなかった。国際学会については、学内の研究資金の使用を優先したため、本科研費を使用しなかった。
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Research Products
(1 results)
