2018 Fiscal Year Research-status Report
Factors facilitating teleworking
| Project/Area Number |
17K03931
|
|---|
| Research Institution | Kagawa University |
|---|
Principal Investigator |
細見 正樹 香川大学, 経済学部, 准教授 (90773086)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大里 大助 福岡女学院大学, 人間関係学部, 准教授 (20435126)
加納 郁也 兵庫県立大学, 経営学部, 教授 (40382254)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | ワーク・ライフ・バランス / テレワーク / コミュニケーション |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2018年度は、在宅勤務について質的調査および量的調査を実施した。
第1に、家庭内で仕事を行う効果を研究した。家庭内では職場と得られるリソースが異なり、職務態度にも異なる影響をもたらすことを示し、Annual Conference on the Association of Japanese Business Studies(2018年６月、Minneapolis)で発表した。また、仕事と生活のバランス意識は、従業員の組織市民行動の度合いに影響を与えることを示し、『日本情報経営学会』39巻1号に掲載された。
第2に、在宅勤務制度の効果に影響を与える要因を研究した。民間企業の従業員データを分析した結果、在宅勤務制度の利用経験を持つとストレス低減に結びつくこと、仕事と生活の分離志向がこの関係に影響をもたらすことを示した。この結果は、経営行動科学学会（2018年10月、日本大学）にて発表し、『日本情報経営学会』39巻1号に掲載された。
第３に、在宅勤務制度利用の阻害要因について研究した。まず、制度利用者の周囲の従業員の心理に与える要因および企業の支援策について整理し、『労働の科学』74巻3号に掲載された。また、自治体Bにおいて質的調査を行い、在宅勤務制度利用者に着目した結果、コミュニケーション不足が、制度利用者の評価・キャリアへの不安および罪悪感に結びつくことを示し、日本情報経営学会全国大会（2018年６月）で発表した。また、同じ質的調査に基づき、利用者の上司の信頼性、職務特性次第で、コミュニケーション不足により生じるネガティブな効果を補うことを示し、日本労務学会関西部会（2019年３月）で発表した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
既に、A県およびB県で質的調査を実施して、B県の調査結果は学会発表している。また、A県職員への量的調査は未実施であるが、C県で職員を対象に量的調査を実施し、現在分析中である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
B県で行った質的調査の結果は、情報経営学会および日本労務学会関西部会で発表しており、これを論文にまとめたうえで、2019年度中の投稿を目指す。また、既に量的調査を実施したC県職員の質問紙調査データを分析して、2019年度中の学会発表を目指す。さらに、これらの結果を踏まえたうえで、2019年秋にもB県を対象に量的調査を行い、在宅勤務が促進のための精緻なメカニズムを明らかにしていく予定である。
|
| Causes of Carryover |
A県の量的調査実施の時期がずれたため、次年度使用額が生じた。2019年度実施の量的調査費用に用いることを予定している。
|
