2019 Fiscal Year Research-status Report
Factors facilitating teleworking
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17K03931
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
細見 正樹 関西大学, 商学部, 准教授 (90773086)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大里 大助 福岡女学院大学, 人間関係学部, 准教授 (20435126) [Withdrawn]
加納 郁也 兵庫県立大学, 国際商経学部, 教授 (40382254)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | ワーク・ライフ・バランス / テレワーク / コミュニケーション / 経営学 / 人的資源管理 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度はまず、ワーク・ライフ・バランス（以下、「WLB」）意識に着目して定量的研究を行った。量的側面および職場の雰囲気からなるWLB諸制度は，WLB意識を高めた。また、職務特性、組織的公正および WLB諸制度も、WLB意識に対してポジティブな効果をもたらすことを示した。さらに、職務特性、組織的公正、役割の状況、WLB 諸制度およびWLB 意識が、組織コミットメント、モチベーション、および 職務満足に、有意に影響を与えていることを実証的に明らかにした。この研究成果は、国民経済雑誌220巻1号に掲載した。
また、在宅勤務制度を利用しやすい条件について研究した。まず、在宅勤務制度について、地方自治体と中小企業においてテレワークが拡充していくプロセスについて研究を行った。この成果については、日本テレワーク学会関西支部研究会において発表した。さらに、上司および同僚従業員の視点から、在宅勤務制度を利用しやすい職場環境要因について研究している。まず、制度利用者の上司が在宅勤務制度を利用しやすい環境要因については、職務の相互依存性、ダイバーシティ、テレコミュニケーション度といった要因が関連することを示した。また、同僚従業員の在宅勤務制度に対する許容度を高める条件について研究を行った。その結果、職務の相互依存性、職務自由度および仕事の複雑性が，在宅勤務制度利用に対する許容度に関連する要因であることを示した。これらの研究成果は、令和２年度の日本労務学会にて発表に向けて準備中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
これまでの研究成果について学会および学術誌に研究成果を発表してきたが、予定していた量的調査については、調査先自治体の都合や、新型コロナウイルスの影響により、予定より遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
まず、在宅勤務を促進する職場要因について量的調査を実施する。また、この質問紙調査結果について分析を行い、学会発表を行う。その他にも、在宅勤務制度を利用しやすい条件について分析した結果を学会発表する予定があり、この研究について学会誌の投稿に向けて準備を行う。
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| Causes of Carryover |
質問紙調査の調査先の都合および新型コロナウイルスの影響で、調査実施が当初計画より遅くなった。このため、令和２年度に研究経費を使用して量的調査を実施する予定である。
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